PER
株価収益率。株価÷1株当たり利益(EPS)で計算し、利益に対して株価が何倍まで買われているかを見る代表的な指標。赤字企業では通常、単純比較に向かない。
PER・PBRからSO、MSワラント、信用取引、決算、需給、テクニカル分析、三角保合い・三尊天井まで。株式投資で出会う言葉を、できるだけ平易にまとめた用語辞典です。
株価収益率。株価÷1株当たり利益(EPS)で計算し、利益に対して株価が何倍まで買われているかを見る代表的な指標。赤字企業では通常、単純比較に向かない。
株価純資産倍率。株価÷1株当たり純資産(BPS)。純資産に対して株価が何倍かを示す。業種や資本効率、資産の質と合わせて見る必要がある。
1株当たり利益。一般に当期純利益を期中平均発行済株式数で割って求める。PERの分母となり、株式数の増減にも影響される。
1株当たり純資産。純資産を発行済株式数などで1株換算した値で、PBRの計算に使われる。
自己資本利益率。株主が拠出した自己資本を使って、どれだけ効率よく利益を生み出したかを見る。
総資産利益率。会社が保有する総資産を使ってどの程度利益を生んだかを見る指標。定義により営業利益などを用いる場合もある。
株主資本配当率。年間配当総額を株主資本で割るなどして、株主資本に対してどれだけ配当したかを見る。
1株当たり年間配当を株価で割った割合。株価下落で機械的に高く見えることもあるため、配当の持続可能性も重要。
当期純利益のうち、どれだけを配当に回したかを示す割合。
株価に発行済株式数を掛けた、株式市場から見た企業の規模。
Enterprise Value。株式価値に有利子負債を加え、現預金などを控除して考える企業価値の概念。M&Aや企業比較で使われる。
企業価値EVがEBITDAの何倍かを見る倍率。減価償却や資本構成の影響を一部ならして企業比較するために使われる。
利払い・税引き・減価償却前利益。キャッシュ創出力をみる参考指標として使われるが、算定方法は企業・資料により差がある。
株価売上高倍率。一般に時価総額÷売上高。利益がまだ小さい成長企業の比較などに使われるが、利益率を直接反映しない。
PERを利益成長率で割り、株価評価と成長率の関係を見る考え方。成長率の予想に強く依存する。
総資産に占める自己資本の割合。財務の安定性を見る基本指標の一つ。
有利子負債と自己資本の比率。財務レバレッジの大きさを見る。
事業活動で得た現金から設備投資などを差し引いた、企業が比較的自由に使える現金の目安。算定定義は文脈で異なる。
本業の営業活動による現金の増減。利益が出ていても営業CFが継続的に弱い場合は内容確認が重要。
設備投資、有価証券や子会社の取得・売却など投資活動による現金の増減。
借入、返済、社債、増資、配当、自社株買いなど資金調達・返済に関する現金の増減。
商品・サービス提供などで得た収益の総額。会計基準や業種により表示名が営業収益などの場合もある。
本業の営業活動から得た利益。一般に売上総利益から販売費及び一般管理費を差し引く。
営業利益に受取利息や支払利息など営業外損益を加減した、日本基準でよく使われる利益区分。
税金などを差し引いた最終段階の利益。親会社株主に帰属する当期純利益がEPS計算などで重視される。
いわゆる粗利。売上高から売上原価を差し引いた利益。
売上高に対する営業利益の割合。本業の収益性を見る代表的な指標。
資産の収益性低下などにより、帳簿価額を回収可能価額まで引き下げて損失を認識する会計処理。
企業買収などで、取得対価が識別可能な純資産の時価を上回った部分などとして認識される資産。
借入金や社債など、利息負担を伴う負債の総称。
固定資産売却益など、通常の営業活動とは性質が異なる臨時・特別な利益として表示される項目。
減損損失など、通常の営業活動とは性質が異なる臨時・特別な損失として表示される項目。
会社が従来公表していた業績予想を上向きに変更すること。株価反応は市場の事前期待との差で変わる。
会社が従来公表していた業績予想を下向きに変更すること。
前期などと比べて売上高と利益がともに増えること。どの利益段階を指すかは文脈確認が必要。
前期などと比べて売上高と利益がともに減ること。
前年同期や前期に赤字だった利益項目が黒字になること。
前年同期や前期に黒字だった利益項目が赤字になること。
複数のアナリスト予想を集計した市場予想のこと。決算では会社予想だけでなくコンセンサスとの差も意識される。
企業が示す今後の業績見通しや事業見通し。数値予想だけでなく定性的説明を含むこともある。
上場会社が決算内容を迅速に開示するための資料。損益、財政状態、業績予想などがまとめられる。
金融商品取引法に基づく法定開示書類。事業、リスク、財務諸表、大株主など広範な情報を含む。
東京証券取引所が運営する適時開示情報伝達システム。上場会社の決算・業績修正・資本政策などの開示確認に使われる。
金融庁の電子開示システム。有価証券報告書、大量保有報告書などの法定開示書類を閲覧できる。
投資判断に重要な会社情報を、取引所ルールに従って適時に公表すること。
Stock Option。役員・従業員などが、あらかじめ定められた条件・価格で自社株を取得できる権利。日本では新株予約権を利用する形が一般的。
一定の条件で発行会社の株式を取得できる権利。資金調達やストックオプションなど幅広い用途がある。
一般に新株予約権、またはその権利を表す証券を指す呼称。行使されると新株発行等につながる場合がある。
Moving Strike Warrantの通称。行使価額修正条項が付いた新株予約権で、市場株価などに応じて行使価額が見直される設計が代表的。継続的な新株供…
Moving Strike Convertible Bondの通称。転換価額が株価等に応じて修正される条項を持つ転換社債型新株予約権付社債を指して使われる。…
転換社債型新株予約権付社債。一定条件で株式へ転換できる権利を組み込んだ社債。
新株予約権を行使して株式を取得する際に払い込む1株当たりの価格などを指す。
株価など一定の基準に連動して、新株予約権などの行使価額を見直す契約条項。修正頻度、下限行使価額、割引率などの確認が重要。
行使価額が修正される新株予約権などで、これ以上は下げないと定められた行使価額の下限。
新株発行や新株予約権行使などで株式数が増え、既存1株当たりの利益・議決権割合などが薄まること。
新規発行株式や潜在株式が既存株式数に対してどの程度の規模かを示す割合。計算定義は資料ごとに確認が必要。
特定の第三者に新株などを割り当てて資金調達する方法。割当先、発行価格、希薄化、資金使途が重要。
不特定多数の投資家を対象に新株を募集して資金調達すること。
既存株主に持株数などに応じて新株の割当てを受ける権利を与える増資方法。
既存株主に新株予約権を無償で割り当て、権利行使により資金を調達する手法。権利が上場され売買できる設計もある。
会社が自ら保有する自社株式。議決権や配当の扱いなど通常の流通株式と異なる。
会社が市場などから自社株式を取得すること。資本効率改善、株主還元、M&A対価など目的はさまざま。
会社が保有する自己株式を消滅させ、発行済株式総数を減らすこと。
1株を複数株に分けること。理論上は企業価値自体を変えず、1株価格や1株指標が分割比率に応じて調整される。
複数株を1株にまとめること。理論上は企業価値自体を変えず、株数が減って1株価格が調整される。
配当や自社株買いなどにより、企業が利益・資本を株主へ還元すること。
Initial Public Offering。未上場企業が株式を証券取引所に上場し、一般投資家が市場で売買できるようになること。
Public Offering。上場企業などが行う公募・売出しを指して使われる。新株発行を伴う場合と既存株主の売出しの場合がある。
既存株主が保有株式を多数の投資家へ売却する募集行為。会社への新規資金流入を伴わない場合がある。
広く一般の投資家に対して有価証券の取得申込みを勧誘すること。文脈により公募増資を指すこともある。
IPOや売出しで需要が強いときなどに、主幹事が当初予定を超えて追加的に株式を売り出す仕組み。通常、上限や安定操作との関係がある。
オーバーアロットメント実施時などに、主幹事が貸株返却のため株式を取得できる権利。発行会社等から追加取得する権利を指す。
IPO等で大株主などが一定期間または一定条件まで株式を売却しない契約。解除条件の株価倍率などが設定されることがある。
IPOや公募・売出しで、引受・価格決定・販売などを中心となって取りまとめる証券会社。
IPO等で投資家の需要状況を申告してもらい、その結果を参考に公開価格などを決める方式。
IPOのブックビルディング前に示される価格レンジ。投資家はこの範囲を参考に需要申告する。
IPOなどで投資家に販売される価格。上場後の初値とは異なる。
新規上場後に市場で最初に成立した売買価格。公開価格との差が注目される。
株式公開買付け。期間・価格・株数などを公告し、市場外で広く株主から株式を買い付ける手続き。買収や持分引き上げで使われる。
Management Buyout。経営陣が自社の株式・事業を買収し、非公開化などを目指す取引。
Leveraged Buyout。買収対象の将来キャッシュフローや資産を返済原資として多額の借入を用いる買収手法。
会社が他社を完全子会社化するために使う組織再編手法の一つ。対価に親会社株式等を用いる。
既存会社の株主が新設持株会社の株式を受け取り、持株会社体制へ移行する組織再編手法。
企業が事業の一部を切り出して独立会社化・売却・上場などを行うこと。
特定事業・子会社を分離し、株主に分離会社株式を交付するなどして独立させる手法。
証券会社に保証金を差し入れ、買付資金や株式を借りて行う取引。制度信用と一般信用がある。
取引所の基準を満たす銘柄を対象に、返済期限や品貸料など一定の制度に基づいて行う信用取引。
証券会社と顧客の契約条件に基づく信用取引。対象銘柄、期限、金利・貸株料等は証券会社ごとに異なる。
証券会社から資金を借りて株式を買う信用取引。後で反対売買または現引きして返済する。
借りた株式などを先に売り、後で買い戻して返済する取引。株価下落で利益、上昇で損失となる構造。
売り持ちのポジション。株式では空売り状態を指して使われることが多い。
買い持ちのポジション。価格上昇で利益が出る方向の保有状態。
未決済の信用買い残高・信用売り残高。需給を見る材料の一つ。
一般に信用買い残÷信用売り残。高いほど買い残が相対的に多いが、単独で株価方向を決める指標ではない。
貸借取引における融資残と貸株残の比率。定義・表示単位は情報源を確認する。
制度信用で貸株需要が強く株不足となった場合などに、売り方が負担し買い方が受け取ることがある品貸料。
日本証券金融の通称。証券会社向け貸借取引などを通じ、制度信用取引を支える機能を持つ。
保有株を貸し出す仕組み、または借りた株を用いる取引。文脈により証券会社の貸株サービス等を指す。
信用取引等で保証金維持率が基準を下回った際に追加で差し入れる必要が生じる保証金。
信用取引を行うため、顧客が証券会社へ担保として差し入れる金銭・有価証券。
信用買い建玉について、買付代金を支払い現物株として受け取って返済する方法。
信用売り建玉について、自分が保有する現物株を渡して返済する方法。
株価上昇で空売り勢が損失拡大を避けるため買い戻し、その買いがさらに上昇圧力になる状況。
売り持ちの買い戻しが集中し、価格上昇が加速する現象。踏み上げと近い意味で使われる。
買いたい量と売りたい量の関係。ファンダメンタルズが変わらなくても短期株価を大きく左右することがある。
市場で実際に流通しやすい株式。安定株主等の保有分を除いて考えることが多い。
発行会社の株式を大量に保有する株主。保有比率や異動は需給・支配関係の観点で注目される。
上場株券等を一定割合を超えて保有した場合などに提出される法定開示書類。いわゆる5%ルールに関係する。
上場株券等の保有割合が原則5%を超えた場合などに大量保有報告書の提出が必要となる制度の通称。例外・期限等がある。
成立した売買数量。価格変動とともに市場参加の強さを見る基本データ。
成立した売買の金額。概ね株価×売買数量の合計で、流動性比較にも使われる。
希望価格に近い水準で、十分な数量をすみやかに売買しやすい度合い。
価格ごとの買い注文・売り注文の数量を並べた注文状況。板情報、気配板ともいう。
まだ約定していない買い・売り注文のうち、市場で示されている代表的な注文価格。
最良売気配と最良買気配の価格差など。狭いほど一般に取引コストが小さく流動性が高い傾向。
価格を指定せず、数量を指定して売買成立を優先する注文。想定外の価格で約定する可能性がある。
買いなら上限価格、売りなら下限価格を指定する注文。価格条件を満たさなければ成立しない。
市場価格が指定した条件に到達したら発注される注文方式。損切りやブレイク追随等で使われる。仕様は証券会社ごとに確認が必要。
取引時間の最初に成立する売買、またはその価格。
取引時間の最後に成立する売買、または終了場面。大引けともいう。
取引所の午前の立会時間帯。
取引所の午後の立会時間帯。
売買注文が大きく偏り、直ちに通常の約定を行わず価格の連続性を保つために表示される特別な気配。
1日の制限値幅の上限まで株価が上昇した状態。価格帯に応じて制限値幅が定められる。
1日の制限値幅の下限まで株価が下落した状態。
1営業日に株価が変動できる上下限。基準価格の価格帯などに応じて設定される。
注文できる価格の刻み幅。株価水準や銘柄区分等により異なる。
買い注文と売り注文が合致し、売買契約が成立すること。
Volume Weighted Average Price。一定時間の約定価格を出来高で加重平均した価格。機関投資家の執行評価などでも使われる。
Time Weighted Average Price。時間ごとの価格を均等に扱う平均価格の考え方、または時間分散執行手法。
Smart Order Routing。複数の市場・取引システムの価格等を比較し、より有利な執行先へ注文を振り分ける仕組み。
Proprietary Trading System。取引所以外で株式等を売買できる私設取引システム。
注文情報を公開板に表示せずに売買を成立させる取引の場・仕組みの総称。
理論的に関連する市場・商品間の価格差を利用して、割高側を売り割安側を買うなどする取引。
将来の決められた期日に、あらかじめ決めた価格で対象を売買する契約。株価指数先物などがある。
将来一定の期日・期間に、決めた価格で買う権利または売る権利。権利であり、買い手はプレミアムを支払う。
原資産を所定価格で買う権利を表すオプション。
原資産を所定価格で売る権利を表すオプション。
Special Quotation。株価指数先物・オプションなどの最終決済に用いる特別清算指数。
一般に株価指数先物とオプションの主要限月のSQが重なる3・6・9・12月のSQを指す通称。
先物と現物の価格差を利用する裁定取引で、現物株を買い・先物を売る組み合わせなどの未解消残高として公表されるデータ。
東証株価指数。日本株市場を広く表す代表的な株価指数の一つ。算出ルールはJPXが定める。
日本経済新聞社が算出・公表する、日本株を代表する株価平均型指数。構成銘柄と算出方法に特徴がある。
Exchange Traded Fund。株価指数、債券、商品などへの連動を目指し、取引所で株式のように売買できる投資信託。
不動産投資信託。投資家から集めた資金で不動産等に投資し、賃料収入や売却益などを分配する仕組み。
市場全体の値動きに対して、その銘柄がどの程度連動・変動しやすいかを統計的に表す指標。
価格変動の大きさを示す概念。大きいほど値動きが激しい。ヒストリカルとインプライドなどの種類がある。
過去の価格・出来高などのチャートデータを用いて、トレンドや売買タイミングを分析する手法。将来を保証するものではない。
業績、財務、競争力、業界、経済環境などから企業価値や株価水準を考える分析。
一定期間の始値・高値・安値・終値を1本で表すチャート表現。実体と上下のヒゲからなる。
終値が始値より高いローソク足。
終値が始値より低いローソク足。
ローソク足の実体上端から高値まで伸びる線。高値圏で長い上ヒゲは上値を押し戻された形として意識されることがある。
ローソク足の実体下端から安値まで伸びる線。安値圏で長い下ヒゲは買い戻された形として意識されることがある。
前の足の値幅と次の足の値幅が重ならず、チャート上に空白ができること。材料や需給変化で生じる。
一定期間の終値等の平均を連続して結んだ線。短期・中期・長期のトレンド把握に使われる。
Simple Moving Average。対象期間の価格を単純平均した移動平均線。
Exponential Moving Average。直近価格をより重く評価する移動平均。
短期移動平均線が長期移動平均線を下から上へ抜く形。上昇転換の参考として使われるが、遅行する場合がある。
短期移動平均線が長期移動平均線を上から下へ抜く形。下落転換の参考として使われる。
複数の指数平滑移動平均の差などを用いるトレンド系指標。MACD線とシグナル線の交差やゼロライン等を見る。
Relative Strength Index。一定期間の上昇幅と下落幅から、値動きの強弱を0~100付近の尺度で表すオシレーター。
Rank Correlation Index。日付順位と価格順位の相関から相場の過熱感・方向性を測る指標。
一定期間の高値・安値レンジ内で現在値がどの位置にあるかを見るオシレーター。%K、%Dなどを用いる。
移動平均線の上下に標準偏差を用いたバンドを描く指標。値動きのばらつきとトレンドを観察する。
転換線、基準線、先行スパン、遅行スパンなどで構成され、トレンドや支持・抵抗を多面的に見る日本発の分析手法。
一目均衡表の先行スパン1と先行スパン2の間の領域。支持・抵抗帯として意識されることがある。
Average True Range。ギャップを含む値幅(True Range)の平均で、価格変動の大きさを測る指標。
Average Directional Index。トレンドの方向ではなく強さを見る指標として使われる。
SARと呼ばれる点を価格の上下に表示し、トレンド追随や転換の目安に使う指標。
下値支持線。過去に買いが入りやすかった価格帯などを結んだ線で、下値の目安として意識される。
上値抵抗線。過去に売りが出やすかった価格帯などを結んだ線で、上値の目安として意識される。
上昇局面の安値同士、下落局面の高値同士などを結び、値動きの方向を視覚化する線。
トレンドラインと平行な線を反対側に引き、価格が推移する帯を捉える分析。
価格が支持・抵抗、レンジ、チャートパターンの境界などを明確に抜けること。だましもある。
売買シグナルが出たように見えた後、想定方向へ続かず反対に動く現象。
上昇トレンドの途中で一時的に下落する局面。
下落トレンドの途中で一時的に上昇する局面。
上昇基調と考える中で、一時的な下落局面を利用して買う考え方。
下落基調と考える中で、一時的な上昇局面を利用して売る考え方。
現在のトレンド方向に沿って売買する考え方。
価格が行き過ぎたと考え、現在の値動きと反対方向への反転を狙う考え方。
相場の高い水準で買い、その後下落して含み損になりやすい状況を指す俗称。
含み損を抱えた株を長期間売らずに保有し続ける状態を指す俗称。
保有銘柄が下落した際に追加購入し、平均取得単価を下げる行為。損失額や集中リスクが増える場合がある。
利益確定の略。含み益のあるポジションを決済し、利益を確定すること。
損失拡大を避けるため、含み損のあるポジションを決済して損失を確定すること。
保有中の資産が取得価格より値上がりしているが、まだ売却して確定していない利益。
保有中の資産が取得価格より値下がりしているが、まだ売却して確定していない損失。
株価変動のきっかけとして市場が意識するニュース、決算、政策、製品、契約などの情報。
株価にプラスと受け取られやすい情報。実際の反応は織り込み状況等に左右される。
株価にマイナスと受け取られやすい情報。
予想されていた材料がすでに株価へ反映されていると考えられる状態。
期待材料が発表された後、追加の買い材料が乏しくなり利益確定売り等が出る状況を表す相場用語。
懸念されていた悪材料が表面化した後、追加悪化への不安が後退して買い戻される状況を表す相場用語。
寄付き付近がその日の高値となり、その後下落する値動きを指す俗称。
寄付き付近がその日の安値となり、その後上昇する値動きを指す俗称。
その年に入ってからの最も高い株価。情報サービスにより基準期間の扱いを確認する。
その年に入ってからの最も安い株価。
直近およそ52週間の最高値。
直近およそ52週間の最安値。
図は特定銘柄の実データではなく、形を理解するための模式例です。
株価指標は1つだけで割高・割安を断定せず、同業他社、過去レンジ、成長率、利益の質と比較します。資本政策では「誰に・いくらで・何株・どんな条件で発行するか」を確認し、特に新株予約権では希薄化率、行使価額、修正条項、下限行使価額、行使期間、資金使途が重要です。
チャートは形だけでなく、その前のトレンド、出来高、支持・抵抗、決算や開示などの材料と合わせて読みます。パターンの完成条件(ネックライン突破など)を満たす前に断定しないことも重要です。