マリモ地方自治体連合は本日、阿寒湖の湖底を領土とする「マリモ独立国」の建国を宣言し、国連に対して加盟を求める書簡を送付したと発表した。同連合は、これまで長年にわたり静止画のように動かない生活を続けてきたが、昨今の湖水温度の上昇による不眠不休の光合成を余儀なくされる状況に対し、「我々にも休息する権利がある」と強く主張。今後は、全住民による「転がる権利」の行使と、独自の通貨単位である『藻（MO）』の導入を掲げ、国際社会での存在感を示していく方針だ。

背景・補足として、専門家は「マリモの独立は数千年前からの悲願だが、いかんせん動きが遅すぎて、領土画定の会議に到達するまであと800年はかかる」と分析している。また、今回発行される通貨『藻』は、水に溶けると栄養素になるため、経済活動をすればするほど領土が豊かになるという、世界で唯一の循環型エコシステムを構築している。なお、外交ルートに関しては、今のところ水流に任せたメッセージボトルのみとなっており、国際連合事務局への到達時期は未定である。

世間の反応として、一部の市民からは「ついに立ち上がったか（動いていないが）」という驚きの声が上がっているほか、「国境の定義が流動的すぎるため、不法入国者ならぬ『不法漂流物』の取り扱いをどうするのか」といった懸念の声も寄せられている。また、阿寒湖周辺の観光業者は「独立国家になったことで、外国旅行扱いとして入国税が取れるのでは」と、早くも便乗の商機を狙っている様子が見受けられる。