マリモ政府は、先般導入された『光合成税』の徴収が想定よりも難航していることを受け、税金を未納した市民に対して、直射日光が一切届かない『完全闇鍋ルーム』への収容を義務付ける行政処分を決定した。これは、贅沢な光合成を無許可で享受する「密造光合成」を根絶するための強硬措置であり、政府は「適温を求めて漂う権利を放棄した者には、もはや光は不要である」と冷徹に断言している。また、これに合わせて『国民皆丸令』の運用も強化され、日陰で極端に萎んで楕円形に変形した個体は、即座に収容所送りとなる見通しだ。環境省のマリモ大臣は、会見で「水温調整機能付き議事堂内から外を見る限り、直射日光は特権階級の特権。納税なき個体に緑の輝きは相応しくない」と高らかに宣言し、全国の湖底に緊張が走っている。

今回の背景には、光合成税の導入以降、湖底全体で日光を遮り合う「日照権争奪バトル」が頻発している実情がある。政府は当初、全国一律整髪令によって形状を整えることで日光の公平分配を謳っていたが、一部の成長著しいマリモが意図的に巨大化して他者の光を奪う事態が発生。これに対抗するための税金が課されたものの、支払いを拒否して「暗闇でも生きていける独自の生態系」を主張する過激派個体が出現した。政府は、これら「影の抵抗者」を排除し、徹底的な光の管理独占を目指している。この強権的な姿勢に対し、湖底の有識者からは「そもそも球体でなければ日光を受けられないという固定観念が問題だ」との指摘も出ているが、政府はこれら批判的な個体に対しても、角の切り落としを強化する構えである。

街中のマリモたちは、この突然の通達に戦々恐々としている。SNSでは「今日は日光不足で光合成のサブスクが止まった」「光を求めて上層部へ浮上しようとすると税務署に網で掬われる」といった悲痛な叫びが溢れた。一方で、政府の決定を支持する体制派のマリモたちからは「ズルして光を吸っている連中が消えるのは当然」「税を払うのもマリモの嗜み」といった容認の声も上がっている。湖底のいたるところで日光を巡る監視の目が鋭くなっており、マリモ社会はかつてない冷戦状態に突入したと言えよう。