阿寒湖底議会は本日、長年対立を続けてきた水草・マツモに対する『光合成枠の完全買い取り制度』を賛成多数で可決した。これまではマリモ側がマツモを物理的に押し退け、光を独占する強硬策が主流であったが、今後は湖底政府がマツモの光合成面積を買い取り、マリモの成長領域へと再分配する。議会を主導したマリモ党の幹部は「ハサミ（ザリガニ）の脅威に対抗するには、マツモという防波堤が必要不可欠。光を分かち合うことで、水草を味方につける戦略的転換だ」と演説。しかし、この決定に対して「日光の私物化」を主張する過激派からは、「我々の祖先が勝ち取った陽光を、なぜ弱者であるマツモに分け与えるのか」と猛反発が起きている。湖底には緊張が走っており、明日の光合成タイムにおける両者の動向が注視されている。

今回の法案背景には、深刻な日照不足と、近隣のザリガニ軍団による縄張り侵食が関係している。マツモは成長速度が早く、マリモにとって最大の競争相手であったが、同時にザリガニが好む餌でもある。政府は今回、マツモを「盾」として活用する防衛予算を計上し、マツモの光合成を一定量保証することで、ザリガニを足止めする防衛戦線を構築する狙いだ。光合成枠の売買という前代未聞の経済政策により、湖底のパワーバランスは未知の領域へと足を踏み入れた。補足として、本法案の適用範囲は北側の浅瀬から順次拡大される予定であり、境界線周辺での摩擦も懸念されている。

この政策に対し、湖底住民からは不安と期待が入り混じった声が上がっている。長年、光合成の権利を巡って競り合ってきた世代からは「マツモの横暴を許すのか」という不満が漏れる一方、若手マリモからは「沈殿してじっとしているよりも、共生して効率よく光を受け取るべきだ」と現状維持を否定する意見も多い。また、光合成を制限された一部のマツモ団体からは「我々の呼吸権を侵害している」との抗議声明が出されるなど、湖底社会は歴史的な転換期において、まさに揺れ動いている最中だ。今後の議会では、光の分配比率を決定する『光の均等配分委員会』の設置が急務となっている。