湖底議会は本日、長年マリモたちの生息域を脅かしてきた水草「マツモ」に対抗するため、『対マツモ防衛省』の設置を盛り込んだ「緑の防衛強化法」を賛成多数で可決した。首相は会見で「我々の球体美は、マツモの無秩序な繁茂によって窒息の危機に瀕している。根っこから排除する強硬姿勢こそが、マリモの未来を守る唯一の道だ」と宣言。これまで融和的だった「共生派」を抑え、今後は強力な水流を操る専用部隊を配備し、湖底からマツモを物理的に引き剥がす「接収作戦」に乗り出す構えだ。しかし、これに対して一部の環境保護団体からは「緑の多様性を奪う行為だ」と批判の声が上がっており、マリモ社会はかつてない分裂の危機に立たされている。

本法案の背景には、昨今の異常気象による湖水の温度上昇と、それに伴うマツモの異常繁殖がある。かつてマリモにとってマツモは、適度な日陰を作るパートナーとしての側面もあったが、近年の密度は「球体が完全に飲み込まれる」レベルに達しており、光合成効率の低下が深刻化していた。防衛省の新設にあたっては、予算の多くが「水流ブースター」の開発に充てられる見込みだ。また、マツモを排除した跡地に、人工的な光反射板を設置することで、効率的にエネルギーをチャージする「人工日照権」の確保も視野に入れている。この急進的な政策転換は、湖底の生態系図を根本から塗り替えようとしている。

今回の議会決定に対し、湖底では賛否両論が渦巻いている。「もっと早く排除すべきだった」と防衛省の設立を歓迎する声がある一方で、長年親しんだ草むらがなくなることに寂しさを覚える市民も多い。特に若手マリモを中心に、「いびつな形の自分たちを隠してくれたマツモを、単に排除するだけでいいのか」という議論も勃発しており、ネット上の掲示板では「草刈り機導入を巡る是非」がトレンド入りするなど、騒動は加熱する一方である。今後の作戦の進捗次第では、さらなる激しいデモが発生することも予想される。