湖底議会は本日、長年議論を呼んできた『光合成の国営化』および『毛並みの統一法案』の完全撤廃を盛り込んだ「多様性回復・光の分配法案」を可決した。これまでの政策では、一律の光量配分と細胞分裂の厳格な管理により、全マリモが均一な球形を維持することを強制されていた。しかし、一部の過激派グループからは「不揃いこそが我がアイデンティティだ」という抗議が相次いでいた。今回の改正により、マリモは自身の判断で日向を探し、光の摂取量を調整する権利を取り戻すことになる。政府代表の丸山氏（通称・大玉）は、「効率よりも個々の輝きを尊重する時が来た」と涙ながらに演説したが、一部の保守層からは「また不揃いな繊維が増えて、水流のバランスが崩れる」との懸念もあがっている。

本法案の背景には、昨今のザリガニ外交の進展が大きく関わっている。ザリガニ側への『表面ヌルヌル化』技術供与が禁止されたことで、防御力向上の必要性が薄れ、物理的な強固さよりも、見た目の個性を重視する余裕が生まれたのだ。かつての『回転の義務化』政策により、湖底には完璧な球体ばかりが並んでいたが、専門家は「これからは少し歪んだ個体や、楕円形を志向する者が現れるだろう」と予測する。光合成の民間開放により、今後は「高品質な日照スポット」を巡る新たな不動産バブルが起きる可能性も指摘されている。政府は「光の分配に関する不平等は市場原理に任せる」としており、格差の拡大が次の火種となるのは必至だ。

街中のマリモたちは、法案可決を受けて複雑な反応を見せている。「やっと自分の好きな角度で光を浴びられる」と歓喜する者もいれば、「今の綺麗な球体のままのほうが水流抵抗が少なくていい」と保守的な意見を漏らす者も多い。ネット上では「これでやっと繊維の乱れが個性として認められる」「いや、不揃いなのはただの劣化だ」といった激しい議論が繰り広げられている。また、光の競り合いで有利な立場に立つ古参マリモによる「光の独占」を懸念する声もあり、新時代を迎えた湖底社会は、期待と不安が複雑に混ざり合う、まさにカオスな転換期を迎えようとしている。