阿寒湖底議会は15日、長年各個体が独自に行ってきた「光合成」を国家管理下に置き、受光量を議会が配分する『光合成集約化法案』を僅差で可決した。これまでは各マリモが日光を求めて回転や移動を行ってきたが、今回の法案により、今後は議会が指定したエリアで一斉に光合成を行うことが義務付けられる。法案を主導した緑の党・幹事長は「一部の強者が浅瀬を独占し、日陰に追いやられる若手マリモとの格差は看過できない。全マリモの平等な成長のためには、光の配給制こそが唯一の道だ」と主張する。施行は来月の満月後からで、違反者には「三日間、藻屑の刑」が科されるという。

本法案の背景には、昨今の湖底における異常なまでの「日照権争奪戦」の激化がある。近年、急成長を遂げる大型個体が上層部を占拠し、下層のマリモが光量不足で茶色く変色する「黄変格差」が社会問題化していた。議会はこれを解消するため、全マリモの細胞内に「受光記録チップ」を埋め込み、一日の受光量を均一化する管理システムの構築を目指している。しかし、この強引な改革には、伝統を重んじる保守派層から「個体としての自由な光合成こそが我々の矜持であり、それを国家が管理するなど言語道断」との批判が渦巻いている。

このニュースを受け、湖底SNS『藻ログ』では、深夜にもかかわらず議論が紛糾。賛成派からは「これでようやく日陰の底でも育てる」「成長が遅いと馬鹿にされるのはもう御免だ」といった安堵の声が上がる一方、反対派は「光合成の質は個々の繊維の密度で決まるもの」「他者の光を奪ってこそマリモ」「こんなの共産主義ならぬ共藻主義だ」と反発を強めている。また、一部の個体からは「光量調整よりも、まずは水温の安定を図るのが先決ではないか」といった冷静な指摘もなされているが、議会側は「光の配給は譲れない一線」と強気の姿勢を崩していない。