マリモ政府は15日、これまで聖域とされてきた『光合成』に対して、新たに税を課す『光合成贅沢税』の導入を閣議決定した。これは、先行して施行された『完全球体化・国民皆丸令』により、全国民が完璧な球体へと強制収容される中、日当たりの良い湖底の一等地に陣取るエリートマリモたちが、他者よりも多くの日光を享受し、過剰な光合成を行ってボサボサに成長している現状を打破するための措置である。「光は公有物であり、過剰な摂取は富の独占だ」と主張する政府は、今後は日照量に応じて専用のセンサーを設置し、徴税を行う構えだ。

本政策の背景には、格差拡大がある。これまで政府は『全国一律整髪令』により、角が出れば即座に切り落とすという強硬姿勢を見せていたが、日当たりの良い湖底に定住するマリモは成長速度が異常に早く、度重なる散髪代が国家財政を圧迫していた。今回、光合成に課税することで、過剰な成長を物理的に抑制し、税収アップと球体維持の一石二鳥を狙う狙いだ。専門家は「日光を浴びる権利を制限するとは暴挙だが、沈降法で浮力を失った我々には逃げ場がない」と危機感をあらわにしている。

この政策が発表されると、湖底の市民からは反発の声が噴出した。特に、かつて日向ぼっこを愛好していた高齢マリモ層からは「生きるためのエネルギーを税金で吸い上げるのか」と怒りの声が上がっている。一方で、常に日陰に置かれていた若手マリモからは「やっと不公平が解消される」「日向族の特権がついに崩壊した」と、意外にも歓迎する動きも見られる。今後の徴税システムの導入により、湖底のパワーバランスが大きく変化することは必至だ。