独立宣言に続き、独自の貨幣「モ」の発行で阿寒湖経済を牛耳るマリモたちが、ついに「雇用」という概念を導入した。これまで光合成のみで生計を立てていた彼らだったが、最近のインフレと天空進出によるコスト増大を背景に、「光合成最適化コンサルタント」や「湖底インフラ整備士」といった役職を新設。湖底にはマリモによる合同企業説明会が開催され、志望するマリモたちが履歴書代わりの「光合成日報」を携えて行列を作る異様な光景が広がっている。マリモたちの目的は、湖底の資源を効率的に管理し、いずれは全マリモが光合成をせずとも生きていける「緑のユートピア」を築くことにあるという。過酷な労働環境に疲弊し、離職を検討するマリモも現れるなど、湖底社会は急激な資本主義化の波に揉まれている。

かつては静かに揺蕩うだけの存在だったマリモが、筋肉増強や言語習得を経て「社会人」にまで進化を遂げた今回の事態。専門家は「光合成だけで満たされていたはずの彼らの生存本能が、知識を得たことで『更なる向上心』という副作用を伴い暴走している」と分析する。労働基準局に相当する組織がない湖底では、長時間光合成を強いるブラックな藻業者が問題視され始めており、マリモたちは自らの権利を守るために「労働藻組合」の結成を急いでいるようだ。

このニュースに対し、湖畔の観光客からは「履歴書が藻だらけで読めない」「面接で『光合成の効率』について問われすぎて萎縮した」といった戸惑いの声が上がっている。一方で、経済学者からは「通貨『モ』の流通速度が異常であり、藻たちの労働生産性は人間を凌駕している」という驚きの声が聞かれる。湖底では今日も、「うちの藻、福利厚生で日光の当たり具合が最高なんだよね」とマリモ同士が誇らしげに語る声が漏れ聞こえており、阿寒湖の未来は、もはや人間が推し量れる領域を完全に超えてしまったようだ。