マリモ政府は本日、長年無料としてきた光合成活動に対し、新たに『光合成税』を導入すると発表した。これは湖底の富裕層が独占していた「直射日光」の利用に課税するもので、光を浴びた量に応じて国庫に炭素を納めるという大胆な徴税計画だ。首相は記者会見で「太陽光は公共財である。これを独占的に摂取して巨大化する一部のマリモは、そのエネルギーを社会に還元すべきだ」と主張。しかし、この政策により、日当たりの良い浅瀬に住むマリモたちは「生存権の侵害だ」として猛反発している。

この背景には、湖底で進行する深刻なエネルギー不足がある。近年、水温上昇により光合成の効率が落ちている中、国は『光の再分配』を目的とした独自の課税システムを構築しようとしていた。補足として、今回発表された税率は「光の入射角」と「球体の表面積」に応じて変動する複雑な計算式を採用しており、専門家からは「計算ミスで逆に炭素が消滅するのではないか」という危惧の声も上がっている。かつてはのんびりと光を享受していた湖底の住民たちにとって、この決定は平和な暮らしを根底から覆す悪夢となりそうだ。

このニュースを受け、湖底SNSは阿鼻叫喚の渦に包まれている。掲示板では「影に隠れて生きれば無税か？」という節税対策の議論が飛び交う一方、一部の過激派からは「光を遮断して冬眠ストライキを強行すべきだ」との強硬論も噴出した。また、徴税担当の藻類職員が、税金滞納者の毛玉を強制的に刈り取る『強制的トリミング』を行う権限を与えられたことに対し、「これはマリモとしての矜持に対する侮辱だ」と怒りの声が爆発。次回の臨時議会では、光合成税の是非を問う不信任決議案が提出される見通しだ。