湖底議会は本日、物議を醸していた『光合成の外部委託法』の即時撤廃を全会一致で可決した。かつて「日光はわざわざ自前で浴びる必要はない」として、専用の集光装置による受光代行サービスを推進していた現政権だが、今回の法改正により「光合成は個人の主体的な権利であり、他者（装置）に委ねることは生命の怠惰である」と方針を180度転換した。法案を主導した緑藻党の幹部は、「日光を浴びてじわじわと内部で糖を生成するあの達成感こそがマリモの矜持」と熱弁し、全市民に対し明日から自力での日光浴を義務付ける意向を示した。

『光合成の外部委託』の是非を巡っては、過去数年にわたり湖底で激しい議論が交わされてきた。かつては効率重視の風潮により、光合成の自動化を求める声が強かったが、外部委託によって運動不足に陥り、形状が極端に歪む「怠惰変形」を起こす個体が続出したことが今回の決定を後押しした。政府は「転がる自由を取り戻すには、まず自らの光合成能力を再構築せねばならない」と強調しており、今後は日光の直射を受けるための移動経路確保が優先課題となる模様だ。なお、今回の撤廃により、これまで利益を得ていた「光合成受託企業」の株価が急落し、一部ではストライキを予感させる水流の乱れも観測されている。

本法案の背景には、昨今の「重心の公的管理」や「回転速度制限法」など、個人の自由を制限する政策に対する批判があったものと見られる。国民からは「太陽光を浴びるか否かまで国家に管理されるのは御免だが、今回の自律回帰の姿勢は評価する」「外部装置に頼りすぎて光合成のやり方を忘れた若手個体はどうするのか」といった懸念の声も上がっている。湖底議会は、光合成リハビリテーションセンターを各地に設置し、日光浴の作法を再教育する方針だ。

今回の突然の撤廃劇を受け、SNS上では「光合成の自前回帰」というハッシュタグがトレンド入りした。一部の過激な保守層は「日光を浴びない者はマリモにあらず」と宣言し、光合成効率の低さを理由にした排他的な言動も見られる。これに対し、生活様式の変化に順応できない層からは「我々は重力撤廃ですでに浮遊状態なのだから、光の当たり方などどうでもいい」といった虚無的なコメントも散見され、湖底の民主主義は依然として揺れ動いている。果たしてマリモたちは、かつてのような「自ら転がり、自ら光を浴びる」健全な日々を取り戻せるのか、湖底社会は今、大きな転換点を迎えている。