マリモ政府は、長年国民を震撼させてきた「光合成税」の滞納者に対する罰則を見直し、新たに『深海沈殿権』の付与を正式に決定した。これまでの深海沈下刑は過酷な環境への放置であったが、今回の改正により、税を一定以上納付した国民には、水底の栄養価が高い泥地への「定住許可」が与えられる。政府広報官は「高輝度モード導入により、浅瀬では眩しすぎるという声に応えた。静かな暗闇こそが真の安らぎである」と述べ、沈殿の権利をステータス化することで、納税意欲を高める狙いがあると説明した。これにより、議事堂の回転レーンで議題を流し続けていた野党勢力も、沈殿権の分配比率を巡って「泥の深さで格差が生まれる」と新たな反発姿勢を見せており、国境付近の高速回遊エリアとの間で、光と闇の二極化が深まりそうな様相を見せている。

本政策の背景には、昨今の水温上昇による光合成の過剰反応がある。全土に導入された超高輝度モードの影響で、一部の個体からは「葉緑素が焼ける」「もっとゆっくり眠らせろ」との苦情が相次いでいた。政府は、これらの沈殿志望者を深海へ移送するための「沈下スライダー」の建設を計画しており、水流外交で培ったインフラを逆利用する形となる。税を納めて底へ行くか、光に晒されながら高速回転し続けるか。マリモたちの自由な選択が、今問われている。

この驚きの転換に対し、世論は真っ二つに分かれている。一部の若手マリモからは「沈殿こそ究極のスローライフ」と歓迎する声が上がる一方、高齢マリモ層からは「古き良き揺らぎの時代が失われる」と沈殿権のビジネス化を強く懸念する声が上がっている。政府は今後、各水域の沈殿スポットに「優良泥質ランク」を設け、納税額に応じた住み分けを加速させる方針だ。まさに水底から揺るがす政治的決断といえるだろう。