マリモ政府が先週発表した『光合成税』の導入に対し、湖底住民から怒りの声が爆発している。この法案は、水面から降り注ぐ太陽光を独占的に享受することを「資源の搾取」とみなし、葉緑体の保有数に応じた累進課税を課すというものだ。政府は「沈むだけの個体との格差是正」を謳うが、長年光を求めて成長してきたベテランマリモからは「努力を否定するのか」と反発が強まっている。湖底の中央広場では、光を遮るための遮光シートを掲げた抗議デモが連日続いており、経済活動の停滞も深刻化。光合成の効率を下げてまで納税を拒否する「闇潜り運動」も広まっており、マリモ界の経済政策はかつてない混迷を極めている。

今回の税導入の背景には、近年の湖底における急激なインフレがある。政府は光合成を「国営資源」と再定義し、光を受ける際の反射効率までをも徴税対象とする画期的な（しかし極めて不評な）アイデアを提示した。専門家は「光合成は生存権そのもの」と指摘し、この法案が憲法違反である可能性も示唆している。一部では、光合成を行わずに腐植質を吸う「闇進化」を推奨する過激派団体も台頭しており、湖底の生態系そのものが二極化の危機に瀕している。政府による強硬な徴税姿勢が、長きにわたる湖底の平和を破壊する引き金になるのではないかと懸念されている。

世間の反応は冷ややかだ。特に若手のマリモからは「親世代が光を独占してきた結果がこれか」「結局沈んでいる俺たちが税収の穴埋めをさせられるだけだ」という疑心暗鬼が広がっている。SNS上では「#光合成を奪うな」のハッシュタグがトレンド入りし、マリモ政府の公式サイトにはアクセスが集中しすぎてサーバーがダウンする事態に。また、隣接する湖との間で「光の越境移転」に関する外交問題も浮上しており、今回の課税政策は湖底全体を巻き込む外交上の火種になりつつある。

本件に関し、コラムニストの藻屑・不満太郎氏はこう指摘する。「政府の掲げる格差是正は、単なる『足の引っ張り合い』に過ぎない。太陽は誰の上にも公平に降り注ぐものであり、それを管理しようという発想自体が、球体としてあるまじき傲慢さだ。まずは国会の光合成を制限することから始めるべきではないか」。

コラムニスト：藻屑・不満太郎