マリモ政府は本日、湖底の平穏維持と生態系のバランス保護を名目に、個体の回転速度を時速0.5ミリ以下に制限する『公転速度制限法』を可決した。これまでマリモたちは自らの意志で自由に転がり、光合成効率を最大化してきたが、今後は管轄当局のレーダー監視下で「法定速度」を厳守しなければならない。政府側の説明によると、近年の急速な回転ブームにより、湖底の砂紋が乱れ、若手マリモが衝突事故を起こすケースが急増しているという。これに対し、球体としてのアイデンティティを重んじる野党側は「回転こそが我々の矜持であり、光を追い求める本能を弾圧するものだ」と猛反発。光合成の税金化に続く今回の暴挙は、まさに湖底のディストピア化を加速させるものとして、住民たちの間に暗雲を広げている。

本法案の背景には、光合成税の導入により国庫が潤った一方で、マリモたちが高速回転することで日光を独占する「回転格差」が顕在化したことがある。政府は「沈没税」と併せて、富めるマリモと沈むマリモの格差是正を謳うが、実態は回転を好む若手マリモの活動封じ込めという見方が強い。法案の施行後は、速度違反をしたマリモに対して「強制転がり停止処分」が下されるほか、回転軸の強制固定化などの措置が検討されており、マリモ社会はかつてない緊張状態にある。

このニュースに対し、湖底のSNSでは「回転の自由を返せ」「レーダー検知はマリモへの人権侵害だ」といった批判が殺到している。一方で、「最近の若いのは急にスピンしすぎて危ないから賛成」という保守層からの意見もあり、世論は真っ二つに分断された。マリモ界の指導者たちは、来月の定期総会にて大規模な抗議デモを行う方針を固めているが、政府側は「湖底を荒らす行為には断固として対処する」と強硬姿勢を崩しておらず、今後の展開に注目が集まっている。