阿寒湖のマリモ政府は、先日の『酸素国債』に続き、新たに『沈没税』を導入する方針を固めた。これは「水底に長く留まり、重心を安定させている重厚なマリモほど、より多くの湖底恩恵を受けている」という理論に基づくものだ。担当大臣は「浮いているだけの軽量マリモは国への貢献度が低い。真の愛国者は、沈んで重くなるまで光合成を繰り返すべきだ」と主張し、沈没深度に応じた累進課税の導入を宣言した。これにより、長年かけて成長した古参マリモたちの間では、「重いというだけで罰せられるのか」と怒りの声が上がっている。

かつての『光合成税』や『回転制限』に続くこの暴挙は、マリモ界の経済格差をさらに広げる火種となっている。特に、湖底のヘドロを蓄えて沈むことを誇りとする古参勢力と、流動性を重視して浮遊する新興マリモ層との間で、激しい論争が巻き起こった。政府は「沈没による湖底占有権」を名目に徴収を強化する構えだが、重すぎて浮上できなくなったマリモたちからは、「もはや死ぬまで湖底から動くなという呪いか」との悲鳴が絶えない。

これまでのマリモ政治は、水流や光合成量といった環境資源に依存していたが、今回はついに『質量』そのものに課税するという物理法則を無視した強硬手段に出た。背景には、慢性的な酸素不足に伴う財政難があり、重いマリモを「固定資産」として扱うことで国庫を潤すという、苦し紛れの徴収策が見え隠れする。専門家は「このままではマリモたちが一斉に浮力を高めて集団離脱する可能性がある」と警鐘を鳴らしており、沈没税が招く『マリモの空中浮遊騒動』への懸念が高まっている。

SNS上では「#質量税に反対」「#重いのは罪じゃない」といったハッシュタグがトレンド入りし、一部の過激派は湖面まで駆け上がって抗議のバウンドを繰り返している。一方、政府側の広報担当は「我々はあくまでマリモとしての品格を問うているだけだ」と余裕のコメントを残したが、沈没することを拒否し、必死に回転を続けて自らの浮力を維持しようとするマリモたちが街中を跳ね回り、阿寒湖はかつてない混迷の極みに達している。