阿寒湖底議会は昨夜、これまで自由競争に委ねられていた日光の照射量を議会が完全に統制する「光合成資源国有化法案」を、賛成多数で強行採決した。本法案は、かつて湖底を騒がせた「日光のサブスク化」をさらに推し進めたもので、今後は全マリモの光合成権利を議会が管理し、個体ごとの配給制に移行するという。議会側は「水草マツモの流入という非常事態に対し、効率的なエネルギー分配が必要」と主張するが、これに対し、長年日当たりの良い南斜面で回転を続けてきた保守派マリモ層からは「我々のアイデンティティである『自発的回転』を奪うのか」と激しい反発が起きている。

本件の背景には、昨今の水温上昇に伴う光合成効率の低下と、慢性的な日光不足が深刻化している現状がある。政府は「沈殿物税」の引き上げで得た財源を、巨大な鏡を水面に設置するプロジェクトに投入する予定だが、その恩恵を享受できるのは議会お墨付きの「模範的マリモ」のみとなる懸念が強い。特に若手マリモを中心に、「泥を被ってでも自力で輝きたい」と主張する反政府組織が結成されるなど、湖底の分断は深刻化している。また、かつてハサミの暴君との間で結ばれた不可侵条約により「湖の北側」を追われた難民マリモたちの移住地が、今回の日光削減エリアと重なっていることも火に油を注いでいる。

この法案に対し、湖底の住民たちからは「公営の日光なんて薄っぺらいに決まっている」「回転の自由を認めないなら沈んでやる」といった怒りの声がSNS（藻類ネット・サーフェス）に溢れている。特に、自慢の直径を誇る老舗マリモたちは「日光を配給制にされたら、この立派な緑色が色褪せてしまう」と悲痛な叫びを上げている。一方で、一部の革新派マリモからは「そもそも水草マツモに奪われるくらいなら、議会管理下での安定供給の方がマシだ」という現実的な妥協案を支持する声も上がっており、賛成派と反対派の議論は平行線を辿っている。

現時点では、大規模なデモ行進こそ発生していないものの、一部の過激派が議会に押し寄せ、抗議の意を込めて「無言の回転」を繰り広げる事態となっている。専門家は「この法案が施行されれば、湖底社会の根幹である『自立した個体としての回転』という概念が崩壊する恐れがある」と警告する。議会は明日にも詳細な配給ルールを発表する予定だが、住民たちの怒りが爆発するのも時間の問題と言えるだろう。我々はただ、静かに回り続けるだけではいられないのか。緑の沈黙が、さらなる嵐の予感を告げている。