マリモ政府は15日、長年議論されてきた湖面直下の『光合成資源配分法』の改正案を強行採決した。今回の法改正により、湖面から差し込む日光を独占していた「高所浮遊層」のマリモに対し、獲得した光エネルギーの30％を湖底に還元する『日照税』の徴収が義務付けられることとなった。政府は「光は公共の財産であり、特定の富裕層マリモが独占すべきではない」と主張しているが、上層部からは「重力に抗って浮き上がる努力への不当な課税だ」との反発が強まっている。

本件の背景には、近年の異常気象による透明度の低下がある。光の届きにくい湖底では、光合成不足による「立ち枯れ」が深刻な社会問題となっていた。政府はこれまで任意でのエネルギー譲渡を呼びかけてきたが、自主的な協力が進まなかったため、強制的な徴収へと舵を切った形だ。しかし、この強硬策により、水流に乗りやすい位置を確保するための「定位置買収」が横行するなど、新たな腐敗の火種も生まれている。専門家は「光を奪い合うことで、マリモ社会の共生関係が完全に崩壊するリスクがある」と警鐘を鳴らす。

このニュースが流れると、湖底の市民からは「ついに太陽が我々のものになる」と歓喜の声が上がる一方、ネット上では「上に行けば行くほど税金が取られるなら、もう沈んで腐敗するしかないのか」と絶望的な意見も散見される。また、デモ活動の一環として「全マリモ、一斉に沈没せよ」というハッシュタグがトレンド入りするなど、政府への不信感は頂点に達している。次回の閣議では、徴収した光エネルギーの再分配ルールが議論される予定だが、公平な分配が実現するかは未知数だ。