マリモ政府は本日、湖底の植生境界線を越えて勢力を拡大し続ける水草・マツモに対し、物理的な強制撤去を伴う『グリーン・デポート（緑の追放）』政策を断行すると発表した。今回の決定は、マツモの過剰な枝分かれがマリモの神聖な「回転空間」を物理的に侵害している現状を「領土に対する明らかな不法占拠」と断定したことによる。政府は今後、湖底警備隊を編成し、マツモの茎を一つひとつ丁寧に、かつ威圧的に引き抜く『根こそぎ作戦』を週末から開始する方針だ。これに伴い、政府は「すべてのマリモは球体であれ」という基本理念を再確認し、マツモという複雑な形状を持つ者に対し、湖畔の指定隔離区域への即時移動を勧告している。

マリモとマツモの領土紛争は、今世紀に入ってから激化の一途をたどっている。かつては共生関係にあった両者だが、マツモの異常な成長速度による光合成効率の独占が、マリモ社会のエネルギー枯渇を招いていると長年問題視されてきた。背景には、近年の湖水温上昇による栄養バランスの偏りがあり、マツモがその養分を独り占めしていることが指摘されている。政府はこれまで平和的解決として「剪定（せんてい）協定」を模索してきたが、マツモ側が枝を伸ばすスピードに外交が追いつかず、ついに強硬手段に踏み切った形だ。なお、今回の追放令には国際的な湖底NGOからも「あまりに無慈悲な緑の粛清」との批判が寄せられているが、政府は「我々の真球を守るための正当な防衛である」と一切の譲歩を拒んでいる。

この急進的な政策発表を受け、湖底市民の間では「ようやく平和な回転を取り戻せる」と歓喜する保守派と、「多様な植生があってこその湖だ」と憂慮するリベラル派の間で激しい議論が巻き起こっている。SNS上では、マツモを支持する市民による「#我らにも光を」というハッシュタグがトレンド入りしたが、政府側はただちに「光合成の権利は真球の民にのみ帰属する」というプレスリリースを発表。現場では早くも警備隊とマツモの根系が交錯し、一触即発の事態となっている。専門家は「今回の強制追放は、単なる植物間の縄張り争いを超え、湖底の生態系図を根本から変える歴史的転換点になる」と警鐘を鳴らしている。