マリモ政府の経済産業省は本日、湖底のエネルギー供給を独占する最大手『サンシャイン・リンクス社』に対し、光合成のサブスクリプション料金を不当に吊り上げた疑いで強制捜査に入った。先日の「日光の均等分配法」可決以降、同社は「波長別・プレミアム日照プラン」を導入し、光量を制限された下層マリモたちの成長を著しく阻害していた。政府関係者は「日光は湖底共通の公共財であり、特定の藻類による独占は民主的な光合成の敵である」と厳しく非難。今後、光量を巡る価格カルテルの実態解明を急ぐ方針だ。

背景には、深刻な「光合成格差」がある。かつて「直射日光の自由」を求めた暴動を鎮圧した際、政府は民間のインフラ業者に運営を委託したが、これが裏目に出た形だ。高額なプランに加入できないマリモは、濁った低波長の光しか受け取れず、真球度を維持できずに「細長い俵型」へと変形するケースが急増。これは湖底の社会問題であると同時に、見た目の美学を重んじるマリモ界にとっては死活問題となっている。現在、政府は日光の国有化か、あるいは安価な「LED投光器の普及」を検討しているが、技術的なハードルは依然として高い。

また、今回の騒動を受けて「自前で光を作る派」の過激団体が各地で発光バクテリアを散布する騒ぎも発生。夜の湖底が突如としてネオン街のように輝き出し、魚類や甲殻類から「明るすぎて眠れない」「景観条例違反だ」との苦情が殺到している。マリモ政府はこれに対し、「全市民の沈黙の自由」の時と同様、光の強さにも厳しい規制を設ける意向を示しており、湖底の政治状況はさらなる混沌の渦中にある。

市民からは「結局、金があるマリモだけが真球を維持できるのか」「光すら課金アイテムになる世の中は異常だ」といった嘆き節が相次いでいる。一方で、一部の富裕層マリモからは「効率的な光合成のための投資を邪魔するな」との反発も根強く、政府は「真球度維持」という国家のアイデンティティと、「自由経済」という理想の狭間で、まさに転がるような不安定な舵取りを余儀なくされている。