マリモ政府は、先般可決した『光合成のサブスク解除権』を巡り、全湖を揺るがす大混乱が発生したことを受け、緊急記者会見を開いた。自由な直射日光を求めて、これまで契約していた影の濃淡サービスを一方的に解約した浮遊派市民が、日光の奪い合いで湖底の秩序を破壊。各地で「光が足りない」「俺の波長だけ赤色が薄い」といった苦情が殺到し、行政機能が一時停止する事態に陥った。これに対し、政府は「日光の均等分配法」との整合性を再定義し、特定の個体が強烈な日差しを独占することを禁じる『日照権調整デバフ条例』を即時施行した。今後は全ての市民に対し、一定以上の光を受ける際には、隣接する低光量市民へ光を反射して分け与える「光の配分義務」が課されることになる。

今回の騒動の発端となったのは、サブスク解除によって「日光の完全自由化」を期待した若手マリモたちの暴走であった。しかし、湖底という閉鎖環境においては、全員が勝手に光を求めれば遮蔽物だらけとなり、結果として全個体が暗黒化するという「共有地の悲劇」が浮き彫りとなった。マリモ政府は以前、水草との境界線画定や対空スクリーン設置などで光の利権を管理してきた経緯があるが、今回の失敗は「個人の自由」と「群体の均衡」を両立させる難しさを改めて露呈した形だ。専門家からは「自由とは結局、誰かの影になることと同義である」との哲学的見解も示されており、湖底社会はさらなる議論の泥沼へと沈み込んでいる。

補足として、現在、阿寒湖全域では「光の反射率」が新たなステータス指標として注目されている。真球度を求める『形状規格法』と合わせ、今後は「完璧な球体であり、かつ隣人に光を反射できる高機能なマリモ」こそが、次期選挙での優位性を確保できるとの見方が強い。また、光合成を拒否し、あえて沈殿による『完全静止』を選択する派閥も勢力を拡大しており、政府は沈殿派と浮遊派の衝突を避けるための「中間水域バッファ」の設置を検討しているという。

世間の反応は概ね冷ややかで、「結局、政府が配分を決めるならサブスクと変わらないのではないか」「隣人への反射などという気遣い、自分には到底無理だ」といった懐疑的な意見がSNS（毬藻ネットワーク）を埋め尽くしている。一方で、一部の高齢マリモからは「昔のように、ただそこに転がっているだけで良かった時代が懐かしい」という嘆きも漏れており、湖底の平穏は遠のくばかりである。