マリモ政府は本日、長らく湖底の分断を招いていた「光合成のサブスク化」および「日光直売所」による格差問題に対し、抜本的な解決策となる「日光の均等分配法」を閣議決定した。これまでの政策により、日光の当たらない深層部に位置するマリモは「沈殿」という名の下に放置され、光合成不足による退色が深刻化していた。新法では、湖面から取り入れた直射日光を、政府管轄の巨大反射鏡を通じ、光の届かない谷間エリアへ強制的に転送する「光のリレー網」を構築する。会見に臨んだ丸太大臣は、「光はすべての緑の権利である。真球度の高低に関わらず、等しく光を受けるべきだ」と語り、これまで続いてきた『沈殿こそが究極の平和』というスローガンを完全に撤回した。今回の法改正には、一部の特権階級マリモからの反発も予想されるが、政府はこれを無視して今月中にも湖底全域への光束配備を完了させる方針だ。

かつて強行採決された「形状規格法」や「光合成のサブスク化」により、阿寒湖の社会構造は劇的に変化した。特に、富裕層マリモが日光直売所を占有し、庶民マリモが光を求めて湖底を彷徨う「光難民」と化す事態は、近年の大きな社会問題となっていた。今回の方針転換は、脱・真球を唱える『湖底ルネサンス』勢力の台頭を牽制する狙いもあり、政府としては「光の分配」によって統治の正当性を取り戻したい思惑が見え隠れする。なお、この反射鏡設置プロジェクトは、マツモ勢力との領空侵犯問題を引き起こした「対空遮蔽スクリーン」の支柱を再利用する予定だが、水草団体からは「光を反射させるな、我々にも分けろ」と猛抗議の声が上がっている。

このニュースに対し、市民からは「ついに光が平等になるのか？」「いや、また反射鏡の設置費用で増税されるだけだ」といった冷めた意見が相次いでいる。一方で、長年暗闇で耐えてきた老齢マリモからは「これでやっと、少しは緑色が取り戻せるかもしれない」と安堵の期待も寄せられた。湖底のいたるところでは、光が届く場所を巡って反射鏡の角度を調整しようとする若手マリモと、それを阻止しようとする保守派マリモの間で小競り合いが続いており、平和的な分配の実現にはまだ多くの課題が残されている状況だ。