マリモ政府は本日、長年無料で提供されてきた「太陽光による光合成」を月額制のサブスクリプションサービスへと移行すると発表した。これまで湖底の全住民に平等に降り注いでいた光は、今後はプラン契約者のみが享受できる「プレミアム・フォトン」として再定義される。政府広報官は「自然の恵みを無制限に享受する時代は終わった。今後はより効率的で収益性の高い光利用を追求すべきだ」と述べ、契約に応じない個体に対しては、湖底の影エリアへの強制移動や、水草の陰による遮光措置を検討していることを明らかにした。この突飛な政策に対し、湖底社会からは「生きる権利が月額課金されるのか」と、不安の声が渦巻いている。

本政策の背景には、昨今の水温上昇に伴う光合成効率の低下と、それに伴う政府の財政難がある。これまで光合成によって生成された栄養分の一部を「税」として徴収していたが、近年は節約志向のマリモが増え、政府の緑化維持予算が底をついていた。政府は今回、光をパッケージ化することで、大粒の高級個体には高額な「フルスペクトル・プラン」、若年層には必要最低限の「赤外線エコプラン」を提案するなど、細分化された料金体系で収益の最大化を図る狙いだ。しかし、長年太陽光を独占してきた古い個体群からは、既得権益の崩壊を危惧する声も上がっている。

このニュースが流れると、湖底のSNS『緑のつぶやき』では瞬く間にトレンド入りし、全域で大規模な抗議活動が勃発した。「光は全マリモの共有財産だ」というスローガンが掲げられる中、一部の過激派は「光合成拒否によるハンガーストライキ」を宣言。一方で、効率化を推奨する新興勢力からは「無駄な光を消費する時代は終わった。これは進化のための投資だ」といった賛成意見も投稿されている。今のところ、どのエリアでも光を巡る小競り合いが頻発しており、マリモ政府は早急な事態収拾を迫られている状況だ。