阿寒湖のマリモ政府は本日、長年慣習としてきた『光合成適齢期制度』を全面的に撤廃し、今後は「沈殿した順番に役職を与える」という実力主義（？）の人事制度へ移行すると発表した。これまで、日光を浴びる時間が長いほど高貴とされる『照度至上主義』が横行していたが、今後は泥の中に身を沈め、静かに栄養を吸収する沈殿組こそが真の行政官であるという逆転の発想が採用された形だ。今回の法改正により、水面に浮き上がって優雅に揺らぐエリート層は「遊離派」として失職の危機にあり、湖底のヘドロに埋もれていたベテランマリモたちが一気に閣僚ポストへ駆け上がる大抜擢が行われる。マリモ首相は「光を求めるだけが人生ではない。泥の中には、表面からは見えない栄養と歴史が詰まっている」と、ヘドロを頭に乗せながら記者会見で力説した。

本制度の導入の裏側には、昨今の異常気象による「日光の照射時間減少」が深刻な影響を及ぼしている。従来の制度では、日陰に追いやられた若手や、光合成の効率が悪い不器用な個体が二等市民扱いされており、湖底社会の分断が深刻化していた。政府は今回の改革を「沈殿こそが、大地と繋がる唯一の愛国心」と定義づけ、全ての国民に対し、無理な浮上を控えて湖底へと沈み込む『静寂の社会進出』を推奨している。これにより、湖底の沈殿率は前年比で約40％上昇すると見込まれており、政府は新たに『沈殿促進手当』として、良質な有機物堆積エリアの優先利用権を付与する方針を固めている。

背景には、長年にわたって「光合成さえしていれば偉い」というマリモ界特有のルッキズムに対する批判があった。しかし、今回の改革に対しては、「泥まみれになることが果たして進化なのか」という疑念の声も根強く、一部の浮遊派団体からは「湖面こそ我々のステージであり、そこから降ろされるのは文化の死だ」という激しい抗議デモも発生している。なお、今回の人事刷新に伴い、長年湖底から動こうとしなかった老齢マリモたちが一気に要職を占めることになり、行政のスピード感が極端に鈍化するのではないかとの懸念も囁かれている。

SNS上では「沈殿こそが最強のステータス」「ついに時代が俺たちのヘドロに追いついた」と歓迎する声が上がる一方、「浮遊派の切り捨てが酷すぎる」「光合成をしない政治なんて植物としての本分を忘れているのでは」という批判的な意見も飛び交っている。特に、湖面で優雅に漂うことを誇りにしてきた若手マリモ層からは、「もう二度と浮き上がれないなんて」と絶望の声が上がっており、湖底社会は二分された状態が続いている。果たしてこの『沈殿政策』が、阿寒湖の未来に光をもたらすのか、それともただの泥沼に沈んでいくのか。マリモ政府の真価が問われるのは、次の大掃除のタイミングだろう。