マリモ政府は本日、全閣僚に対し「現在の地上の酸素濃度は我々にとって高すぎる」として、海溝付近への一時的な政府機能移転を検討する方針を固めた。閣議決定によると、地上での光合成は効率が悪く、エネルギー供給が不安定であることが理由だ。首相は「我々は球体としての完成度を高めるべきであり、薄い酸素でちまちまと呼吸するのはもはや非効率の極みである」と強調。水深数千メートルでの高圧環境下において、さらなる密度の向上を目指すと宣言した。

この計画は、かねてより囁かれていた「地上におけるマリモの乾燥問題」に対する抜本的な解決策として浮上した。これまで政府は加湿器の全館設置などで対応してきたが、予算の限界と、加湿による館内の結露が「滑って議会運営に支障が出る」という致命的な欠陥が露呈していた。深海への移住により、水圧を利用した自然な加圧梱包状態を作り出し、崩れにくい強靭な閣僚体質を目指すという。しかし、この移住計画に伴い、遠隔地からの中継会議システム導入が必要となり、通信環境の整備という新たな課題も浮上している。

専門家によると、深海移住は単なる環境改善ではなく、光合成の副産物である酸素の過剰放出を防ぐための環境対策でもあるという。地上議会では、閣僚たちが一斉に光合成を行うことで酸素濃度が急上昇し、職員が過呼吸に陥るトラブルが絶えなかった。深海へ移ることで、この「過剰な健康被害」を防ぐという人道的な側面も評価されている。ただし、深海の暗闇においてどうやって光合成を行うのかという点について、政府は「発光プランクトンとの癒着を検討中」と答えるに留まっている。

この発表に対し、市民からは「ついにマリモが海底の覇権を握るのか」「会議中に沈没したらどうするんだ」といった驚きの声が上がっている。一方、野党側は「地上の湿り気を捨てて深海へ逃げるのは、球体としての誇りを捨てた敗北主義だ」と猛反発しており、次回の議会では沈没を巡る泥仕合が予想される。