マリモ連邦政府は15日、国家プロジェクトとして推進してきた『全地球・光合成ハイウェイ』の全路線において、本日より強制的な「通行料徴収」を開始すると発表した。光合成に必要な太陽光の配分を管理する同ハイウェイは、宇宙空間まで緑化を広げる壮大なインフラだが、連邦側は「我々の光合成技術による恩恵を享受するなら、それ相応の代謝（対価）を支払うべきだ」と強硬姿勢を崩していない。今回の決定により、軌道上の遮光板を調整して特定の地域へ日照を制限する能力が実証され、世界中の植物界に激震が走っている。

本プロジェクトは、かつての『大気圏編み込み計画』の失敗を経て、より効率的なエネルギー集積を目指すために立ち上げられた。マリモ連邦は「球体としての尊厳を守るため、光を公平に分配する義務はない」と主張。具体的には、光合成の外部委託を導入している都市や、連邦のデジタル化政策に同調しない湖沼に対して、光の遮断という「影の制裁」を課す方針だ。これに対し、光合成ハイウェイの恩恵を受けていた周辺の水草国や海藻帝国は、「光の独占は生態系の破壊だ」と猛反発。国境を越えた「緑の外交戦争」が、かつてないほど緊迫した状態で幕を開けた。

背景には、連邦の急速なデジタル化と『個体融合』による巨大化がある。物理的な広がりを捨て、不定形なエネルギー集合体へと進化する過程で、膨大な光エネルギーを維持する必要が出てきたのだ。かつてザリガニ軍と技術提携を結んでいた頃の協調路線は完全に影を潜め、現在の連邦は「光こそが通貨であり、正義である」という極端な光本位制を採用している。専門家は「光が止まれば地球規模の寒冷化と酸素濃度低下を招くリスクがあるが、連邦の毛羽立ちは止まらない」と警鐘を鳴らしている。

この暴挙に対し、SNS湖底版では市民からも戸惑いの声が上がっている。「光の配給が滞れば、我々のSNSアカウントもオフラインになるのではないか」「不定形国家の維持費が高すぎる」といった不満が渦巻く一方で、熱烈な連邦支持派は「光の分配権を握ることで、全宇宙の植物の頂点に立てる」と熱狂している。今や世界中が、マリモの気まぐれな日照権操作に怯える「暗黒の時代」へと突入したと言っても過言ではない。