湖底議会において、ベテラン議員による「日光のサブスクリプション制導入」を巡る法案が提出され、波紋を呼んでいる。この法案は、これまで平等に降り注いでいた太陽光を、議会が認定した「高純度光合成グループ」に優先的に割り当て、それ以外のマリモには月額制の光パス購入を義務付けるというものだ。提案者は「限られた日照時間を効率的にマネタイズし、湖底経済を活性化させる」と主張するが、光合成を生命線とする大多数のマリモからは「生存権の侵害だ」と怒りの声が上がっている。

本法案が可決されれば、日光を十分に浴びるためには、湖底通貨である『泥の沈殿物』を毎月納める必要がある。これに対し、反対派の急先鋒である「自由浮遊連盟」は、「我々はただの緑の塊ではない、権利を持つ個体だ」と声を荒らげ、大規模な抗議デモを計画している。一方、法案推進派は「昨今の濁った水質下での過当競争を解消するには、こうしたシビアな選別が必要不可欠」と断固譲らない姿勢を見せている。もはや湖底は、平和な緑の楽園から、熾烈な資本主義の戦場へと変貌を遂げようとしている。

そもそも本法案は、水温の上昇に伴う藻類の異常繁殖を抑止するという名目で立案された。しかしその実態は、権力を持つ古参マリモたちが特等席の日光を独占するための利権工作ではないかとの疑惑が持ち上がっている。補足として、阿寒湖の法的枠組みでは、日光は公共財とされているが、過去にも「流木設置による日陰独占」などが問題視された経緯があり、法整備の不備が改めて浮き彫りとなっている。

このニュースが流れると、湖底各地からは「ついに光まで金で買う時代か」「俺たちの光合成を返せ」といった悲痛な叫びがSNS（藻類ネット・システム）を駆け巡った。一部の若手マリモたちは「日光パスを買う金があるなら泥を食う」と過激な節約運動を呼びかけており、今後の議会運営に大きな暗雲が立ち込めている。光が遮られた未来に、マリモたちはどのような『色』で立ち向かうのか、全湖民が固唾を飲んで見守っている。