マリモ政府は本日、湖底の北岸一帯に広がるマツモ群生地との境界線を確定させる「緩衝地帯設置法案」を可決した。近年の異常気象による水温上昇の影響で、旺盛な繁殖力を誇るマツモがマリモの居住区へジワジワと進出。光合成のための日光を遮る「影の侵略」が深刻化しており、住民の生存権を脅かす事態となっていた。今回の法案では、マツモの根元から半径50センチを「非武装・無光合成地帯」と定め、両種間の摩擦を物理的に回避する狙いがある。政府代表の丸茂（まるも）氏は、「これはあくまで棲み分けのための防衛策であり、決してマツモを敵視するものではない」と弁明したが、市民からは「ただの栄養分泥棒を甘やかすな」「根絶やしにすべきだ」との強硬論が根強く残っている。

湖底における両者の対立は今に始まったことではない。かつてマツモは、水中の浮遊物をキャッチする優秀なフィルターとして共存関係にあった。しかし、マリモ側の「真球度」を至高とする美意識が、複雑に絡み合うマツモの草体を「美観を損ねる異物」とみなすようになり、文化的な衝突も重なって関係は悪化の一途を辿っている。特に昨今は、マツモがマリモの周囲を囲い込むように繁茂する「包囲網形成」が確認されており、安全保障上の危機として浮上していた。今回の法案は、国際的監視団体である阿寒湖環境保全委員会からの強い圧力もあり、急遽採択された経緯がある。

このニュースが流れると、湖底各地で抗議集会が同時多発的に発生した。特に北岸に住む若年層の球体からは「マツモの影で育つと変な形になる。政府は俺たちの成長を保障しろ」といった怒りの声が上がっている。一方で、一部の穏健派からは「マツモがいないと水質が保てないのでは」という現実的な懸念も示されており、政策の是非を問う次期湖底議会選挙は、これまでにないほど混迷を極めることが予想される。今後、緩衝地帯の境界線にどのような物理的障壁を設置するのか、あるいはマツモ側の反発をどう抑え込むのか、政府の外交手腕が試されている。

本件について、湖底世論は二分している。ネット上の掲示板では「緩衝地帯の土壌汚染はマツモの自業自得」「いや、そもそも光合成の権利を平等に分配しないマリモ側の傲慢さが招いた結果だ」といった、極めて感情的かつ泥沼化した論争が続いている。中には「いっそ転がって逃げよう」という極端な脱出論を唱える層も現れており、かつてない社会不安が湖の底を覆っている。政府は今後、中立的な立場として「シマアメンボ外交」を展開する予定だが、その実効性には疑問符がついており、平和な湖底への道のりは遠い。