マリモ政府は本日、長年の懸案となっていた水草『マツモ』との光合成権を巡る対立を受け、湖底に厳格な『光合成境界線』を画定すると発表した。これは、マツモの過剰な成長により日光が遮られる事態を防ぐための国防措置であり、許可なくマリモの直上に進出する葉状体を「領空侵犯」とみなすというものだ。政府は声明で「我々は光を浴びる基本的人権を持つ。マツモの不当な遮光は、我々の沈殿生活を脅かすテロ行為に等しい」と強調し、境界線を越えた枝先に対しては、政府公認の『トリミング部隊』による強制切除を実施する構えを見せた。

近年、湖底ではマツモの急速な繁殖が社会問題化している。マツモは本来、穏やかな共生関係にあるべき水草だが、近年の日照時間延長に伴い、マリモの頭上を覆い尽くすように横暴な成長を続けていた。今回の法案は、マリモの直径を基準とした『高度制限区域』を新たに設けるもので、一定以上の成長を見せるマツモに対しては、事前通告なしに光合成効率を阻害する「遮蔽バリア」を設置することが許可される。しかし、一部のマリモからは「マツモも湖の住民であることに変わりはない」「共生こそが湖の本来の姿ではないか」という融和論も根強く、世論は二分されている。

この境界線設定を受け、マツモ側は「我々が光を独占しているわけではない。ただ少し高く伸びていただけだ」と反論しており、緊張状態は最高潮に達している。専門家は、この境界線の設置が物理的な衝突を回避する一助にはなるものの、マリモと水草の「光合成格差」をさらに助長するのではないかと危惧を表明した。政府は来週にも境界線の実地調査を行う予定だが、現地ではマツモが境界を越えてマリモを覆う事態がすでに数件報告されており、平和的な境界画定は極めて困難な道のりが予想される。

このニュースが流れると、SNS上では「光合成こそが正義」と主張する強硬派と、「もっと柔軟に光を分け合うべきだ」とするリベラル派が激しく衝突した。一部では「マツモを湖から追い出せ」という過激なデモも発生しており、マリモの自治体は夜間の光合成を制限するなどの対応に追われている。また、「境界線に光合成バリアを設置する費用は、結局マリモ市民の維持管理税から捻出されるのではないか」という経済的な懸念も噴出しており、次回の閣議で予算案の修正を求める声が強まっている状況だ。