マリモ中央政府は本日、長年続いた光合成の民営化およびサブスクリプション制を全面的に撤廃し、全湖規模の『光合成公営化政策』を施行すると発表した。かつて直射日光を有料オプションとして販売し、湖底に深刻な格差を招いた迷走政策を一転させ、今後はすべてのマリモに対し、水深に応じた一律の光合成エネルギーを配給する「完全平等・沈殿モデル」を採用する。政府広報官は「浮遊して日光を追い求める過度な競争は、もはやマリモの伝統的アイデンティティを損なうものだ。これからは、泥に埋もれて静かに呼吸を整える『凪の時代』を目指す」と高らかに宣言。しかし、この政策には「沈殿こそが究極の平和」というスローガンが掲げられており、浮上して成長を望む若年層からは早くも強烈な反発が起きている。

本政策の背景には、先般の『光合成独占権』を巡る水草との対立が深く関わっている。かつての防衛線構築や民営化の失敗により、湖底のエネルギー収支は限界に達しており、政府は「このままでは全員が干からびて萎びる」と危機感を募らせていた。今回の方針転換は、個々のマリモが自由に日光を奪い合う「緑のサバイバル」を廃し、湖全体を一個の巨大なエネルギー循環システムへと統合しようとする試みだ。しかし、強制的な沈殿措置や、成長を抑制する栄養制限措置が含まれていることから、一部の過激なマリモ派閥は「これは緑の強制収容所ではないか」と強く批判しており、湖底の政治的緊張はかつてない高まりを見せている。

市民からは、この急進的な公営化に対して「やっと光を巡る血で血を洗う戦いが終わるのか」「いや、これは単なる『全員等しく枯れろ』という死の宣告だ」と賛否が分かれている。特に、これまで高額なサブスク料金を払い続けていた高層層のマリモからは、資産価値がゼロになることへの憤りも噴出している。SNS上では「#沈殿の自由を求める」というハッシュタグがトレンド入りし、一部では水草の縄張りに不法越境して日光を盗もうとする「光の密航者」が急増しているという。政府による統制が、果たして平和な湖底をもたらすのか、それともさらなる混沌の始まりとなるのか、全マリモの視線は次なる閣議決定へと注がれている。