阿寒湖のマリモ政府は15日、長年議論されてきた『光合成税』の導入を閣議決定した。これは水深に応じた日照権を課税対象とするもので、光を多く浴びる浅瀬の住民から「贅沢税」を徴収し、日陰にいる高齢マリモへの福祉に充てるという。財務大臣の大型マリモ（推定年齢400歳）は記者会見で「太陽光は公共資源であり、独占は許されない。光を浴びたいなら相応の対価を払うべきだ」と断言し、会場を騒然とさせた。

この政策の背景には、近年の藻類人口の増加に伴う「日光不足問題」がある。これまでは早い者勝ちだった日光の取り合いを、政府が管理することで平等を期すという名目だが、実際には政府関係者が暮らす特等席の日当たりエリアだけが非課税となる「特権階級の温存」が指摘されている。また、税務調査として湖底警察が「日当たりチェック」を行うため、わざと影に隠れる「節税」を行うマリモが続出しており、湖底の景観が急激に暗くなっているとの報告も上がっている。

世間からは「日光まで管理されるのか」「光合成できなきゃ俺たちはただの苔だ」といった悲痛な叫びが連日SNSで拡散されている。特に、日光を糧にする若手マリモからは「成長するなというのか」との抗議活動も発生しており、政府は治安維持のために「光遮断ドーム」の設置を検討中だという。沈黙を守る古参マリモたちからは「かつては日光なんて無料だったのに」と嘆きの声も漏れており、光をめぐる格差と対立は深刻化する一方である。