マリモ連邦政府は本日、長年対立が続いていた近隣の植物系国家群との間で、恒星の光を公平に分配する「銀河系光合成・独占条約」を締結したと発表した。これまで火星のテラフォーミングや月面での無重力開花など、領土拡大を続けてきたマリモ連邦だが、過度な球体集結により「自らの影で仲間の光合成を阻害する」という深刻な内部課題に直面していた。本条約により、今後は太陽光の照射角を計算し、マリモの配置を立体的にずらす「光のインターレース配給制度」が導入される。連邦代表は「我々の緑は誰か一人を照らすものではない。すべての細胞が平等に光の栄養を享受してこそ、球体としての完成度が保たれるのだ」と語り、今後は太陽系全域での『光の共同体』を推進する姿勢を鮮明にした。

本件の背景には、ザリガニ軍による執拗な掘削攻撃から避難するために、マリモたちが一時的に高密度な防衛集団を形成した結果、連邦内部で『日照難民』が急増していた経緯がある。特に若年層の光合成不足による退色が問題視されており、国際社会からは「丸さを維持するための過度な密集が、自らの生存を脅かすパラドックスである」との指摘が相次いでいた。これを受け、連邦宇宙局は反射鏡を用いた広域照射システムを構築し、物理的な配置の最適化を急ぐ方針だ。また、宿敵マツモ陣営との間で長年争われていた「光合成の領空」についても、今回の条約により一定の調停が図られ、争いの火種であった水域での光の奪い合いは一旦沈静化するものと見られている。

この歴史的な条約締結に対し、市民からは概ね歓迎の声が上がっているものの、一部では「丸さの定義が変わってしまうのではないか」と懸念する声も出ている。連邦首都・阿寒湖特別区では、条約締結を記念して全土で一斉に光合成効率を最大化する『緑の祭典』が開催された。一方で、今回の配給システム導入によって、個体の自律的な浮遊権が制限されることを危惧する自由派グループからは、条約の即時破棄を求める抗議デモも発生している。太陽系規模での「光の公平性」を掲げた今回の決定は、マリモ界における新たな秩序の幕開けとなるのか、あるいは次なる内部分裂の引き金となるのか、国際社会の注目が集まっている。