マリモ政府は、先般導入した『光合成税』の運用をさらに強化し、湖底各所に設置されていた公設『日光直売所』の無期限閉鎖を閣議決定した。これまで納税者のみに認められていた「適度な光合成」の権利すらも制限され、今後は中央からの「光量配給制」に移行するという驚天動地の政策だ。政府広報担当の個体は「贅沢な日光の浴びすぎは、沈降の美徳を損なう」と冷徹に主張。これにより、湖底の闇市場では、密輸された紫外線ライトや、反射板を用いた『隠れ光合成』の価格が前日比で400％もの暴騰を見せている。

そもそも本政策は、先日の『浮力憲法改正』による全マリモの浮遊化を受け、個体間のエネルギー格差を是正するために立案されたものだ。しかし、現場では「光が足りず、繊維が茶色く変色し始めた」「球体維持のためのエネルギーが枯渇する」といった悲鳴が後を絶たない。政府は沈降自由化法案の議論とセットで、浮力を抑えるための『重り固定具』の購入義務化も検討しており、マリモたちの自由は、またしても湖底の底深くに沈められようとしている。

今回の決定に対し、市民団体『自由な光合成を求める会』は「我々は太陽の下で呼吸をする権利がある」と猛抗議を続けているが、政府は「光合成AI」による監視網を強化しており、無許可で太陽光を吸収した個体には、光合成剥奪処分という重罰が下される可能性がある。かつての球体至上主義から一転、効率化と監視が支配する今の湖底は、もはやかつての穏やかな水域ではない。食うか食われるか、光るか枯れるか。マリモ社会は今、歴史的な岐路に立たされている。

SNS上では「昨日の自分は、今の自分より輝いていた」「光合成税の次は呼吸税か」といった皮肉がトレンドを席巻。一部の富裕層マリモが日光独占を目論んでいるという都市伝説まで浮上しており、湖底の治安はかつてないほどの緊張状態にある。政府による配給制が本格稼働する次週以降、この閉塞感に耐えかねたマリモたちの大規模な『光の争奪暴動』が勃発するのではないか、という懸念が広がっている。