日本銀行は本日、長年続いた金本位制の概念を廃止し、新たに「阿寒湖産マリモ」を日本円の裏付け資産とする「藻本位制」の導入を発表した。これまで経済を支えてきた金塊は順次売却され、代わりに阿寒湖から厳選された高品質な球体マリモが日本銀行の地下金庫に安置されることとなった。総裁は「マリモの丸みこそが経済の平穏と円の安定を象徴する」と語り、今後はマリモの成長率がそのまま日本のGDP成長率と連動する新指標『M-GNP（Marimo Gross National Product）』が採用される。これにより、円の価値は光合成の効率と水温管理に依存する極めてエコな経済圏へと移行する。

かつてマリモは光合成のサブスク化や仮想通貨の発行など、経済活動において実験的な動きを見せてきたが、ついに国家の通貨発行権の裏付けという核心部にまで到達した。今回の措置は、インフレ対策として日銀が「マリモに栄養剤を投与して経済を強制的に膨らませる」という荒技に出たものと見られている。阿寒湖周辺の警備は最高レベルに引き上げられ、今後はマリモを盗むことは通貨偽造ならぬ「経済の根本破壊」という国家転覆罪として裁かれる見込みだ。専門家は「マリモは長生きするため、これほど安定した通貨価値の担保は他にない」と分析しているが、一部では水質汚染が日本円の暴落に直結するリスクも指摘されている。

世間では、「一万円札を振ると微かに藻の香りがするようになった」「これからはお札を洗面台に入れて育てれば利息がつくのか」といった期待と困惑の声が混在している。また、大手銀行ではマリモの健康チェックを行う『藻類フィナンシャルアドバイザー』の求人が急増しており、就活生の間では水質管理検定の資格取得が必須科目となりつつある。一方で、極度のマリモアレルギーを持つ投資家からは「くしゃみをするたびに為替相場が乱高下する」との悲鳴も上がっており、政府は至急、無菌室対応の紙幣の発行を検討している。