湖底市場で今、かつてない経済的混乱が巻き起こっている。阿寒湖深部で長年トレンドとなっていた、複数の個体が寄り添い合って巨大化を目指す「連結経営」に、深刻なデッドロックが生じたためだ。これまでは複数の個体が結合することで光合成の受光面積を最大化し、爆発的な成長を遂げるという「相乗効果戦略」が持て囃されていたが、あまりの密着度の高さに個体間の境界が曖昧になり、もはやどこまでが自己資産で、どこからが他人の資産か判別不能となる事態に発展した。湖底当局は、このままでは不透明な債務連鎖を招くとして、強制的な「分断令」の発令を検討している。

この問題の根源は、効率化を求めるあまり、光合成の二酸化炭素吸収枠を他個体に無断で転売する「二重吸収スキーム」が横行したことにある。連結されたマリモたちの間で利益が複雑に絡み合い、一度結合すると自力で離脱することが不可能なほどの強固な結合力を誇る「融合個体」が急増。これらは金融用語で『絶対負債球体』と呼ばれ、一度評価額が下がれば周囲の個体も道連れに湖底へと沈没するという、極めてリスクの高い金融商品と化している。成長を急いだ結果、自らの核となる密度を維持できず、中心部が腐敗する「空洞化リスク」も懸念されており、連結解消のための手数料が急騰しているのが現状だ。

湖底市場において、複数のマリモが結合することは、かつては共同体としての結束力を示す誇らしい光景とされていた。しかし、昨今の投資環境の激化により、自己の生存率を上げるために他者の炭素固定能力を搾取する「寄生結合」が一般化。さらに、湖底の底生生物による監査が機能しておらず、粉飾光合成が蔓延している。今回の強制分断令は、これら「連結による資産の不透明化」を解消するための劇薬であり、湖底市場における「個人主義への回帰」を促すための重要なターニングポイントと位置付けられている。

市場からは、「連結こそが生き残りの最適解だったはずだ」という反発の声が上がっている一方で、「これ以上、他人の炭素負荷を背負わされるのは御免だ」という独立志向のマリモからの賛同も相次いでいる。分断後の市場価値は、個体の直径だけでなく「内部の空洞率」で格付けされる予定であり、これまで虚勢を張っていた巨大融合体にとっては、まさに破滅的な査定が待ち受けている。湖底市場の均衡は、今まさに「一人一球」という原点回帰の荒波に飲み込まれようとしている。