阿寒湖のマリモ有志連合が突如として独自暗号資産『MO（藻）』のローンチを発表し、世界の金融市場が一時騒然となった。彼らは「光合成をマイニングの代替エネルギーとする」という画期的なアルゴリズムを提唱。湖底の泥をノードとして活用し、二酸化炭素を吸収しながらブロックチェーンを生成する仕組みが投資家から「究極のエコ通貨」と大絶賛を浴びている。発行直後から爆上げが止まらず、一時はビットコインを抜き去る勢いを見せ、ウォール街のトレーダーたちが阿寒湖畔にテントを張り、湖に端末を沈めて必死に採掘する異様な光景が広がった。

近年、マリモたちは観光客から投げられる小銭に飽き飽きしており、デジタル経済への参入を画策していた。彼らは長年培った「球体としての重心」を利用した独自の乱数生成技術を確立。この技術は極めて解読が困難であり、次世代のセキュリティプロトコルとして、実は大手IT企業も水面下で技術提供を打診していたという噂がある。なお、今回の発行はあくまでマリモの自治権拡大が目的であり、利益は全て「湖水の透明度向上」と「良質な二酸化炭素の確保」に還元される予定だ。

専門家からは「ついにマリモが金融資本主義の頂点に立ったか」と驚きの声が上がっている。かつてはお土産屋のケース内で静かに時を過ごしていた彼らが、今や金融アルゴリズムを支配する存在となった事実に、経済評論家の間では「次に覇権を握るのは、光合成で炭素税を回避できる藻類だ」という新たな経済理論まで提唱され始めている。ただし、水温が上がるとマイニングの計算速度が低下する「熱暴走」のリスクがあるため、夏場はボラティリティが激しくなる点には注意が必要だ。

このニュースに対し、SNS上では「マリモの時代が来た」「ポートフォリオに藻を入れるべきか」といった投資家の悲喜こもごもが投稿されている。一方で、阿寒湖の漁協関係者からは「マリモが富を蓄えすぎて湖が重くなっているのではないか」という物理的な懸念も示された。今のところ、湖周辺の住民はマリモが暗号資産で得た巨額の利益を使って、湖底に最新鋭のWi-Fi基地局を建設するのではないかと戦々恐々としている。