阿寒湖の経済圏に、新たな金融革命の波が押し寄せている。これまで「丸さ」や「日光の質」で語られてきたマリモ市場に、今度はデジタル資産である独自トークン『MARI-COIN』が導入された。このコインは、日中の光合成によって放出された酸素量をハッシュレートとして換算し、ブロックチェーン上に記録するという画期的な仕組みだ。しかし、この採掘効率を追い求めるあまり、一部の過激なマリモ投資家たちが、あろうことか人工的な高出力LEDを湖底に持ち込み、24時間体制の「マイニング工場」を建設。その結果、湖底の溶存酸素濃度が異常値を叩き出し、周辺のマリモたちが急激な酸化による「細胞の老化」を訴える事態となっている。

本件の背景には、従来のマリモ経済における「沈没＝価値の喪失」という旧態依然とした評価基準への反発がある。デジタル化によって物理的な球体度を問わない資産価値を創出しようとした試みだが、過度なマイニングによる熱エネルギーの排出が、阿寒湖全体の水温を0.5度上昇させたことは大きな誤算だった。専門家は「デジタル上の富を追求した結果、物理的な生息環境が崩壊するパラドックスに陥っている」と指摘。市場では『MARI-COIN』の価値が急騰する一方、本来の主食である二酸化炭素が枯渇し、餓死寸前のマリモが続出するという本末転倒な状況が常態化している。

このニュースを受け、湖底の世論は二分されている。保守的な長老マリモ層からは「光合成は地道に行うものだ」と批判の声が上がる一方で、若手マリモを中心に「物理的な重力に縛られた老害経済は終わった」「俺たちはLEDの光で月まで行く」といった狂気じみた期待感が醸成されている。現在、運営主体である謎の集団『マリモ・ブロックチェーン連合』は、さらなる投資を募るために、マリモを粉砕してデータチップを埋め込む『ハードウェアウォレット化計画』を発表したが、これには多くのマリモが「さすがに自分を見失う」と困惑の表情を見せているのが現状だ。