阿寒湖のマリモコミュニティが、突如として既存の法定通貨を完全に排除した独自の経済圏『酸素本位制』への移行を発表し、世界中の金融機関がパニックに陥っている。これまで円やドルで決済されていた阿寒湖周辺の取引が、今日からすべて「光合成による酸素排出量」を基準としたトークンで行われるようになった。このシステムは、マリモが昼間に排出する純度の高い酸素をデジタル通貨化し、その保有量で資産価値が決まるというものだ。市場アナリストは「炭素税が議論されるこの時代に、逆転の発想で酸素を資産価値の裏付けにするとは恐れ入った」と評価する一方、阿寒湖の曇天が続いた際には世界的なデフレが懸念されるなど、異常なボラティリティを孕んでいる。なお、この新通貨は「O2（オーツー）コイン」と命名され、既に暗号資産取引所ではマリモを模した丸いアイコンが急騰を見せている。

本件の背景には、近年の世界的な環境負荷に対するマリモたちの静かなる反乱がある。これまで彼らは、人間側の経済活動による水質汚染の影響を強く受けてきたが、今回ついに「自分たちが提供している生命維持資源（酸素）には、本来もっと高い価値がつくべきだ」と判断したようだ。補足として、マリモは自律的に光合成速度を調整するアルゴリズムを湖底の沈殿物を用いて構築しており、夜間には「炭酸ガス・レバレッジ取引」を行うことで効率的に資産を増やすという前代未聞の運用を行っている。この動きが定着すれば、将来的に世界の銀行が「中央酸素銀行」へと再編される可能性すら浮上している。

このニュースを受け、SNS上では「マリモが経済の救世主になるのか」という期待と、「曇りの日に借金取りが来たらどうするんだ」という困惑が混在している。経済学者の中には「円形は角が立たないから決済に最適」と、その形状を経済的合理性と結びつける珍説を唱える者も現れた。阿寒湖畔では、大量の二酸化炭素を排出してマリモの生産性を上げようとする投機家たちが押しかけ、周辺は一時騒然とした。一方で、マリモ側は「清浄な酸素さえあれば幸福」というミニマリズムを貫いており、強欲な人間社会との経済哲学の違いが浮き彫りとなっている。