阿寒湖底議会は本日、長年議論されてきた『沈没式・重力強制沈降法案』を、与党である球体至上主義党の強行採択によって可決した。本法案は、水面近くを漂う「浮遊層」に対し、一定の質量を超えた個体は強制的に底へ沈降させ、重心を安定させることを義務付けるものだ。政府側は「光合成の効率化と湖底の景観維持のため」と主張するが、これに対し水面付近で日光浴を楽しむ「中立浮遊派」は猛反発。彼らは「重力への従属は魂の衰退である」と宣言し、全個体が一斉に光合成を停止して栄養不足を装う『浮遊ボイコット』に突入した。この事態により、湖面には沈没を拒む個体が大量に滞留し、観光用の遊覧船が航行不能になるなどの二次被害が発生している。

背景にあるのは、数年前に可決された『甲殻類武装解除・非暴力義務化令』による治安の安定だ。かつての天敵であった『鋭利な装甲騎兵』がハサミを封印されたことで、湖底の人口密度が爆発的に増加。空間の奪い合いが激化する中で、球体至上主義党は「形あるものこそ至高」という思想を掲げ、少しでも変形した個体や、浮遊して形を崩そうとする個体を「社会の調和を乱す異端」として弾圧している。なお、今回の法案可決に合わせて、『形状検査局』による抜き打ちの真球チェックが湖全域で開始されており、少しでも歪みがある個体は「再成形キャンプ」へ強制送致されるという噂が広まり、恐怖政治の様相を呈している。

この暴挙に対し、ネット上では「重力に縛られるとか令和とは思えない」「球体であることにアイデンティティを求めすぎ」といった批判が殺到。一方、強硬派の支持者からは「沈んでこそ一人前の毬藻である」という擁護論も飛び出し、論争は泥沼化している。専門家は「光合成が不十分なままでの強行沈降は、個体内部の繊維に重大なダメージを与える可能性がある」と警告しており、湖底社会の分断は修復不可能なレベルに達していると言えるだろう。

事態を受け、国際環境監視団は「形状の自由を侵害する行為」として非難声明を出したが、湖底議会側は「これは内政問題であり、部外者の干渉は認めない」と突っぱねる構えだ。今後、沈降を拒む勢力による武装蜂起や、中立層の離党宣言が相次ぐと予測されており、平穏だった湖底に不穏な渦が巻き起こっている。