湖底経済を揺るがす前代未聞の事態が発生した。これまでマリモ市場において、光合成による酸素供給権を牛耳ってきた水草『マツモ』の巨大トラストに対し、湖底公正取引委員会が独占禁止法違反の疑いで強制捜査に入った。問題視されたのは、マツモが独自に展開していた「光合成酸素のサブスクリプション・モデル」である。水流の淀んだ深層部へ酸素を供給する対価として、マリモから貴重な微量ミネラルを徴収するこのシステムが、適正な競争を阻害しているとの指摘が相次いでいた。

事件の引き金となったのは、マツモの過剰繁茂による「日照権の占有」である。湖面付近で日光を遮り、光合成の効率を独占するマツモの戦略は、マリモにとってはまさに死活問題だ。経済学者によれば、マツモは光合成に必要な二酸化炭素の供給網までをも支配下に置いており、これを打破できないマリモ株は連日ストップ安を更新している。市場関係者は「もはやマリモ単体での経済自立は困難であり、マツモとの併合も視野に入れるべきだ」と語るなど、湖底経済は再編の過渡期を迎えている。

そもそも本件の背景には、マツモによる「光合成証券」の乱発がある。マツモは成長の早さを武器に、未来の光合成量を担保とした架空の配当をマリモ層に売りつけていた。しかし、マリモの栄養吸収能力が限界に達し、これ以上のミネラル徴収が不可能と判断されるやいなや、マツモ側は供給網の遮断を宣告。この「酸素の兵糧攻め」が、湖底市場における信任を一気に崩落させた。なお、今回の摘発により、凍結されたマツモの資産がマリモへの「日光還元金」として再分配されるという観測が浮上している。

この報道を受け、世間では「これでようやく光が差し込む」といった安堵の声と、「次はどの水草が支配権を握るのか」という冷めた視線が交差している。一部のマリモ投資家は、「マツモの支配下にあった方が、実は肥料の管理は楽だった」といった倒錯的な意見をSNSで拡散。湖底市場のボラティリティは依然として高く、マリモの直径が数ミリ縮小するたびに悲鳴のような売り注文が飛び交うなど、混乱はしばらく収まりそうにない。次の成長株は『フサモ』か、それとも外来勢力の台頭か。湖底経済の冬は、まだまだ終わりそうにない。