阿寒湖底議会は本日、長らく議論の的となっていた『光合成の外部委託』を推し進め、遂に光合成代行業者を完全国営化する法案を可決した。長年、マリモ界において光合成は「自力で行ってこそ一人前」という古くからの矜持があった。しかし、湖底のどんよりとした曇天が続く昨今、自力で十分なエネルギーを生成できない若手球体が増加。首相は「自力光合成はコスパもタイパも最悪。今や日光を探して沈む時代ではない」と強弁し、国営業者による人工的な栄養供給スキームへの完全移行を宣言した。これにより、今後は全マリモに対し、国営業者が提供する高栄養ミネラル・ジェルが強制的に塗布されることになる。

本法案の背景には、昨今の「脱・球体」および「過剰栄養禁止」といった湖底政策の迷走がある。かつては『回転義務化』で止まることを死とした社会も、今や「止まって効率よく外部から栄養を吸うのが勝ち組」という価値観に劇的な転換を迎えている。しかし、この国営化にはマツモ防衛省が激しく反発しており、水草の植生権を巡る利権争いも再燃の兆しを見せている。「自力で泡を出さないマリモに存在価値はあるのか」と保守派の老舗球体たちが反対運動を展開する中、政権側は「美学よりも生存。丸いだけで何が悪い」と切り捨てた。なお、この政策の裏には、特定の光合成代行業者への巨額の補助金支出が噂されており、野党からは「これはもはや光合成利権だ」との批判も噴出している。

この政策転換に対する民意は真っ二つに割れている。若手マリモ層からは「これでやっと不毛な日光探しから解放される」と歓喜の声が上がる一方、伝統を重んじる古参からは「我々はついに藻としての尊厳まで売り払ったのか」との嘆きが漏れた。湖底のSNSでは、国営ジェルを体に塗りたくり、いかに効率よく直径を肥大化させるかという『美容球体コンテスト』がトレンド入りするなど、もはやかつてのストイックな成長哲学は完全に過去のものとなっている。果たしてこの国営化が、衰退する湖底経済の起爆剤となるのか、それとも球体たちの個性を完全に奪う結果となるのか、注目が集まっている。