湖底議会は本日、長年の論争となっていた『光合成の外部委託』をさらに一歩推し進め、民間業者に依存していた代行サービスを完全国営化する法案を可決した。これまでの「自ら沈むだけの時代は終わった」というスローガンのもと、一部の裕福なマリモ層が享受していた「高効率な光合成代行」を、すべての湖底住民に無償で提供する画期的な政策だ。担当大臣は「日照不足で回転が鈍る若年層に対し、国が直接的にエネルギーを注入することで、真の『真円社会』を実現する」と強調。一方で、自力で光合成を行う「伝統派」からは、「味気ない」「人工的な光は栄養の質が違う」といった保守的な反対意見も根強く残っており、今回の法案可決が湖底社会の分断を加速させる懸念も指摘されている。

本法案の背景には、昨今の過剰な美容整形税の導入による、若年層の経済的困窮がある。美しい球体を維持するための回転運動と、それに見合うだけの光合成量を自前で賄うには限界が来ていた。補足として、今回新設された「国営光合成庁」は、湖底に巨大なLED投光器を設置し、契約したマリモの個体に対して集中的に光を照射するシステムを採用する予定。これにより、自力光合成派との「栄養格差」は決定的となる見込みだ。かつて『対マツモ防衛省』の設置で軍事的な引き締めを行った議会が、今度は生存基盤であるエネルギー供給の独占に乗り出した形となり、湖底のパワーバランスは今後、より中央集権化していくことが予想される。

世間の反応は真っ二つだ。「これで寝ているだけで真円を維持できる」「回転疲労から解放される」と歓迎する声の一方で、「国家にエネルギーを握られたら、反抗した瞬間に光を止められるのでは？」「これはもはや自立した生物の営みではない」と監視社会化を危惧する声も多い。また、熱心な球体至上主義者からは「手間をかけない美に価値はない」という厳しい指摘も飛び交っている。湖底の平和と効率、そして『丸さ』を巡る戦いは、光合成という根源的な営みを巻き込み、新たなフェーズへと突入した。