湖底経済に激震が走っている。阿寒湖証券取引所は本日、若手マリモを中心に「自ら日光を浴びずに、他者に光合成を代行させる」という新形態のサブスクリプション型サービスが急拡大していると発表した。これまでマリモの経済価値は「自己の光合成による糖質の生成能力」によって担保されてきたが、今後は他人の光合成結果を養分として購入する「外部委託型エコシステム」が台頭し、球体維持のコストを他者に転嫁する新たなビジネスモデルが定着しつつあるという。

この潮流の震源地は、湖深部で暗闇に身を潜めるマリモたちだ。彼らは「光合成をするために上昇するのは重力コストが高すぎる」と主張し、日光をたっぷり浴びた浅瀬の個体から養分を買い取る「光合成先物取引」を開始した。これにより、一切移動しないまま球体を維持する「完全引きこもりファンド」が大人気となっている。しかし、専門家は「光合成の権利を切り売りした側が過労で退色する一方、委託側は運動不足で不定形化する」と警鐘を鳴らしており、湖底経済の構造的な歪みが深刻化している。

本件の背景には、昨今の水温上昇による光合成効率の激しい格差がある。かつては個々の努力目標であった光合成が、いまや「資本力による代行」という金銭的権力へと変貌を遂げた。中央銀行は「光合成の流動化は、マリモの自立心を著しく削ぐ行為である」として緊急規制を検討しているが、既に『光合成代行プラットフォーム』の時価総額は、湖底市場の総資産の四割を超える規模にまで膨れ上がっている。

このニュースに対し、湖底の投資家たちは阿鼻叫喚だ。ベテランの円形マリモたちは「かつては自らの細胞分裂で汗をかいたものだ」と苦言を呈しているが、若い個体からは「泥の中で効率的に養分を得るのが賢い生き方」と反発の声が上がっている。この先、湖底市場が光合成の独立性を保てるのか、それとも完全な「寄生型経済」へと堕落するのか、今後の推移が注目される。