阿寒湖の深部にて、現行の「日光分配議定書」を根底から覆す『光合成権の完全私有化法案』が、湖底議会の多数派によって強行採決された。この法案は、これまで全域に平等に降り注いでいた太陽光を、特定の水深や位置にいる有力個体が独占的に管理・販売することを認めるというもの。推進派のリーダーである長老級個体は「我々が蓄積してきた光エネルギーの運用コストを考えると、定額制の光合成は限界にきている」と主張したが、低層で暮らす若手個体からは「このままでは光に飢えて、ただの枯れ草に成り下がってしまう」と悲鳴が上がっている。法案が施行されれば、特定の『極光独占ライセンス』を所持しない個体は、年間を通じて薄暗い湖底での生活を余儀なくされることになる。

本件の背景には、近年の異常気象による水温上昇と、それに伴う微細藻類の過剰繁殖がある。議会は、光エネルギーを効率的に集約して「最高品質の真球」を育てるための予算確保が急務であるとして、今回の強行策に出た。しかし、これは伝統的なコミュニティの分断を加速させる懸念がある。専門家は、光の利用権を売買するという発想自体が、個体間の不平等を固定化し、湖全体の生物多様性を損なう可能性があると警鐘を鳴らしている。特に、光を求めて上層へ移動する際の『浮上許可証発行システム』の導入については、汚職の温床になりかねないと野党からも激しい突き上げを食らっている。

このニュースを受け、湖のあちこちでは若手個体による「光の解放デモ」が勃発している。SNS上では「#光をすべての個体に」というハッシュタグがトレンド入りし、一部の過激派は『太陽光独占企業』の境界に押し寄せて、物理的に日陰を作るなどの妨害行為を行っている。一方で、高層階に住む保守派からは「努力して高い位置に陣取った者だけが恩恵を受けるのは自然の摂理」と、法案を擁護する声も根強く、議会内外での対立は泥沼化の様相を呈している。今後の展開次第では、湖底全域でのゼネストや、光合成を放棄した抗議活動が広がる可能性もあり、緊張状態が続いている。