阿寒湖の経済圏に、かつてない不穏な影が忍び寄っている。急速な繁殖力で湖底を席巻する水草「マツモ」が、マリモの投資先である日光照射域を物理的に遮断する『過密密集ヘッジファンド』戦略を展開。これにより、光合成による収益を柱としていた優良マリモたちの株価（緑色密度）が急落している。これまで「真球度」を資産価値の基準としていた市場は、このマツモの不透明な葉脈による「日光の空売り」という強引な手法に困惑。一部のマリモ投資家からは、マツモの無秩序な拡散を規制する「湖底独占禁止法」の適用を求める声が上がっているが、マツモ側は「我々は単なる緑のフリーパス」と主張し、湖底経済のサプライチェーンを完全に掌握しつつある。

近年、マリモ経済では光合成の効率を最大化する「日光先物取引」が主流となっていた。しかし、マツモは成長速度を武器に光を遮ることで、マリモたちのキャッシュフローを事実上の「完全凍結」状態に追い込んでいる。これは単なる生態系内の陣取り合戦を超え、物理的な光の権利を握る者が価格決定権を持つという、湖底経済における新たな資本主義の形だ。経済アナリストのマリモ博士は「このままでは阿寒湖の資産が全てマツモの枯れ葉に変貌する」と警鐘を鳴らしているが、藻類の市場は流動性が低く、抜本的な解決策は見えていない。

マツモは本来、水草として湖底を彩る存在であったが、近年の温暖化による水温上昇と富栄養化を背景に、成長スピードが異常加速。一方のマリモは数十年単位の時間をかけて成長する「低利回り・高純度」の資産であるため、一気に日光を奪うマツモの「即時強制執行型」の進出には対抗手段がほぼ皆無となっている。マリモ組合は現在、湖底に住むエビやザリガニを雇い、マツモを間引きする「外部委託草刈りスキーム」の導入を検討中だ。

「日光の強奪とか犯罪レベルだろ」「光がないと生きていけない身にもなってほしい」「マリモを応援してたのに、結局はスピード重視の草が勝つのか」「もう阿寒湖から移住するしかないのか？」「マツモの勢い、もはやバブルよりタチが悪い」「藻類としての誇りを忘れるな、団結してマツモを突き飛ばせ！」